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土木

ピックアップ

  • 編集長が語る日経コンストラクションの見どころ

    鉄やコンクリートをしのぐ材料を活用する時代へ

     土木の現場で利用される材料といえば、鉄、コンクリート、土と相場は決まっています。もちろん、これからもこれらの材料は、主要な材料であり続けるでしょう。しかし、これらの代わりに利用される材料は、間違いなく増えるとみています。

  • ニュース i-Construction

    山岳トンネルのコンクリート打設を自動化、従事者はたったの2人

     清水建設と岐阜工業(岐阜県瑞穂市)は共同で、山岳トンネルの覆工コンクリートを自動で打ち込み、締め固めるシステムを開発した。打設作業をほぼ自動化することで、担当者を従来の6人から2人に減らせる。

  • ズームアップ

    UFCの間詰めで30人分を省力化

     プレキャスト床版への取り換え工事が一段と進化する。大林組などは床版間の間詰めに超高強度繊維補強コンクリート(UFC)の「スリムクリート」を採用。現場での配筋作業などを省き、3橋同時施工で1日当たり最大で作業員30人分の省力化を達成した。

  • 2020年の土木界

    M&A、好景気と人不足が再編を後押し

     ここ数年は、東京五輪に伴う需要や激甚化する災害への対処・備えなどの影響もあって、建設投資は右肩上がりで推移してきた。建設会社は、高い利益水準となる好決算を記録。大手・準大手の2020年3月期第2四半期の数字を見ても、好調を維持している。

  • 土木のあの日

    1位は「第二東京湾岸道が再始動」

     日経 xTECH土木面で、過去に公開したニュースをランキング形式でご紹介します。2019年1月27日~2月2日に読まれた記事の1~10位までを、本日1月27日~2月2日にかけて無料で読めるようにしました。

  • 東京大改造

    第二東京湾岸道が18年ぶり再始動、ルートに火種も

     国土交通省は、東京と千葉を結ぶ「第二東京湾岸道路」の整備に向け、18年ぶりに検討を再開する。建設ルートの有力候補とされていた東京湾奥部の浅瀬・干潟「三番瀬」の埋め立て問題を受け、これまで検討が中断していた。

  • 東京大改造

    外環道、大泉側のシールド機がいよいよ発進

     建設が進む東京外かく環状道路(外環道)都内区間のうち、北端の大泉ジャンクション(練馬区)から南向きに本線トンネルを掘るシールド機の発進式が1月26日に開かれた。

  • 2018年台風21号

    関空を水没させた高波、動画で見る

     午前中は穏やかだった海が、午後1時ごろから急に荒れ始める――。関西国際空港を運営する関西エアポートは、台風21号による高波で1期島の大半が水没した2018年9月4日の映像を公開した。

  • 東京大改造

    地上の橋梁工事も熱い! 外環道大泉JCT

     東京都心から半径約15kmを環状にぐるりとつなぐ東京外環自動車道。現在は東京都内の大泉ジャンクション(JCT)-東名JCT間、16.2kmの工事が進んでいる。同区間の工事の“主戦場”は地下のトンネルだ。しかし、JCT周辺で展開される地上の橋梁工事も負けてはいない。

  • ニュース解説:土木

    世界初の大発見、微生物が複数の地下水汚染物質を同時分解

     大成建設は、地下水の環境基準で定める複数の汚染物質を同時に分解する世界初の微生物「N23株」を発見した。近年規制が強化されている1、4-ジオキサンやクロロエチレンで汚染された地下水を、国が定める環境基準値以下に低コストで浄化する。

  • ニュース解説:土木

    「のろのろ台風」で被害拡大、温暖化で1割減速も

     2019年秋に相次いで来襲した台風15号と19号の移動速度が過去30年間の平均よりも40%前後遅かったことが分かった。いずれの台風も移動が遅かったため、暴風雨が長時間にわたって続き、各地に甚大な被害をもたらしたとみられる。

  • 記者の眼

    台風19号が突き付けた流域の課題、河川と都市計画の連携不可欠

     日本学術会議と、57学会が参加する防災学術連携体とが主催するシンポジウム「令和元年台風第19号に関する緊急報告会」が2019年12月24日、東京都内で開催された。学会間の情報交流を深め、今後の対策を総合的に検討するのが狙い。特に印象に残ったのが、流域の被害を分析した土木学会の報告だ。

  • 2020年の土木界

    コンセッション、空港や水道をまとめて民間運営に

     インフラの所有権を国や自治体に残したまま、運営権を民間に売却するコンセッション。2020年は新千歳空港をはじめとする北海道内7空港で民間による運営が始まる。

  • ニュース解説:土木

    前田建設による前田道路へのTOBが“親から子”への敵対的買収の様相に

     前田建設が持ち分法適用会社である前田道路に対して、子会社化を目的としたTOB(株式公開買い付け)を実施すると発表した。前田道路はこのTOBに反発。前田建設との資本関係を解消する意思を示す。“親から子”へのTOBは、敵対的な内容に発展する様相を呈している。

  • ニュース解説:土木

    指名入札復活か、国が維持工事で禁じ手?

     国土交通省は2020年度から実施する直轄の維持工事で、「談合の温床」などとの批判を受けて封印してきた指名競争入札の復活を検討している。入札参加者の減少が続いている問題を受けた苦肉の策だ。

  • 2020年の土木界

    インフラメンテナンス、長寿命化計画づくりの総仕上げ

     2020年度は、自治体によるインフラ長寿命化の個別施設計画の作成期限だ。13年に始まったインフラ長寿命化計画づくりの総仕上げに当たる。

  • ねっとわーく 読者から

    「ドボジョ」の生の声を聞いてみたい

     土木の現場で働く女性「ドボジョ」が、ウェブサイトや雑誌など様々なメディアで取り上げられているのを見る機会が多くなった。しかし女性の私自身、残念ながら現場で活躍する女性に出会ったことがない。

  • ニュース解説:土木

    下水管の敷設工事で出水、市道が10m四方にわたり陥没

     秋田市土崎港相染町にある市道の交差点で、下水管敷設工事中に地下水が管内に浸入し、路面がおよそ10m四方にわたって陥没した。

  • 2020年の土木界

    i-Construction、重点はICT施工からデータ活用へ

     2025年までに建設現場の生産性を2割向上させる政策「i-Construction(アイ・コンストラクション)」。ICT(情報通信技術)の全面的な活用、全体最適の導入、施工時期の平準化の3本柱を取り組みの中心に据える。

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おすすめ記事

  • 「優良」設計の水路に初歩的ミス、杭基礎が強度不足

     国土交通省北海道開発局が優良業務として表彰した水路の設計で、杭基礎の強度不足が判明した。水路は2017年に完成しており、会計検査院による検査で設計ミスを指摘された。北海道開発局は設計者を1カ月の指名停止とした。

  • 正規の技術職員増やして被災地に派遣、人件費は交付税で

     災害の多発で復旧・復興を担う自治体の技術職員が不足していることを受け、総務省は被災地に中長期にわたって派遣できる都道府県の正規職員を拡充する。人件費は、国が地方交付税を充てて賄う。対象とする技術職員は、土木・建築・農業土木・林業技師だ。2020年度から新たな制度の運用を目指す。

  • 中小河川の水害リスクを簡易評価する手引書の作成へ、国交省

     国土交通省は、法律で浸水想定区域を指定しなくてもよい中小河川の水害リスクを評価する手引書の作成を進めている。課題は自治体が負うコストの低減だ。専門家を招集した技術検討会を組織し、簡易な評価手法をまとめた手引書を6月までに作成する。

  • Q.頑丈な水密扉で仕切られたここはどこ?

     丸いハンドルが付いた鋼製の水密扉の奥に、ヘルメットをかぶった人々が集まっています。ここは一体、どこでしょうか。

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     2018年、19年は豪雨などによる土砂災害や水災害が多発。住宅の浸水や倒壊で多くの被災者を出した。災害対策は住宅の立地など都市計画との連携が必要と見なす考えが広まり、国や自治体で施策に反映させる動きが始まっている。

  • 人材の掘り起こし、国内にも目を向けて

     国を挙げて外国人労働者の受け入れを増やそうとしている。しかし、本当に必要なのだろうか。人手不足は確かに深刻だが、根本的な原因は土木業界のイメージの悪さにある。

  • 浮体式洋上風力の建設費削減へ、基準改定で転覆対策緩和

     国土交通省は、浮体式洋上風力発電の建設費を削減するため、技術基準を改定する。浮体施設に穴が開いても転覆しないようにする浸水対策の要件を緩和し、構造を簡素化できるようにする。

  • 水位差2.6mで砂地盤が浸透破壊か

     ボートレース場の競技水面と瀬戸内海とを仕切る築60年ほどの護岸が突如、沈下した。護岸の外側と内側との水位差で地盤が浸透破壊した可能性が高い。護岸から5mほど離れた海側では、現地の捨て石を掘削、撤去する工事が進んでいた。

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