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土木

ピックアップ

  • ニュース解説:土木

    CO2が60%減るコンクリートを土木に初適用、寿命を1.5倍に

     鹿島は、普通セメントの60~70%を高炉スラグ微粉末で置き換えた低炭素型の「ECMコンクリート」を、臨海部にある施設の基礎補強工事に適用した。2014年に開発して以降、建築物では9件の実績があるが、土木構造物への適用はこれが初となる。

  • クイズ 維持・補修に強くなる

    Q.古いコンクリート舗装 健全性やいかに?

     ある積雪寒冷地域の国道で、古いコンクリート舗装を低騒音化することになった。路線周辺に宅地が増えたことなどに対応するためだ。

  • 技術士一直線2018

    「トレードオフ」の解決でアピール

     前回の建設部門に続き、総合技術監理部門の口頭試験対策を指南する。対策の基本は変わらない。注意したいのは、筆記試験と同様に相反関係(トレードオフ)の問題に対して、5つの管理技術を用いてどう対処したかを説明することだ。

  • 技術士一直線2018増補版

    20の「1問1答」、総合技術監理部門の口答試験に備える

     総合技術監理部門に関する口頭試験の想定問答例を以下に示す。このような想定問答集を作成して、訓練してほしい。

  • 建設技術者、今どきの転職事情

    建設系学生が他業界に流出、少ない人材を奪い合う

     技術系人材を主とする産業界の中で特に人手不足が叫ばれている業界の1つが建設業界。建設、不動産業界専門の人材紹介会社オズペックの瀧嶋誠司社長に、最近の建設技術者の転職事情を6回にわたって解説してもらう。初回はまず、建設業界を取り巻く人手不足の状況と企業の採用意欲を聞いた。

  • ニュース解説:建築・住宅

    パリに学ぶ大胆リノベ、20世紀の奇跡「ルーブル」から最新商業まで

    日仏友好160周年を機に、パリ市内の近現代建築30件を巡る本連載。今回はパリのど真ん中、セーヌ川近くに立つ5つの建築を取り上げる。出発点は話題の商業施設「フォーラム・デ・アル」にしよう。

  • Excelで時短

    絵心はいらない、簡単な作図はExcelのアイコンを

     Excel 2016には「アイコン」という機能がある。Excelのシートに簡単にイラストを挿入できる機能で、絵心がなくてもサクサク図解できる。今回は、このアイコン機能の上手な使い方を解説しよう。

  • ニュース解説:土木

    セグメント無しでセグメント一式? 広島高速が怪契約

     広島高速道路公社が大林組などのJVに発注したシールドトンネル工事で、「セグメント一式」の費用に資材の大半を占める鉄筋コンクリート(RC)セグメントを除外するなど、異例の契約を結んでいたことが分かった。

  • 土の崩壊メカニズムを探れ!

    最下段の掘削後に亀裂が生じたのはなぜ?

     道路改良工事で、高さ約40mの切り土によって道路を拡幅した。中段の法面の切り土終了後、湧水を伴う小崩壊が発生した。排水ボーリングを実施してから、吹き付け枠を施工した。ところが、最下段の掘削を終えて山留め擁壁を施工しているときに、小段に亀裂が生じた。注意深く施工していたはずなのに、なぜ、このような事…

  • ニュース解説:土木

    お粗末な国土強靭化、検査院が治山事業の不備指摘

     頻発する土砂災害から国民の生命や財産を守る治山事業で、危険箇所の実態調査を反映せずに実施した工事が2015~16年度に計642件(工事費計約264億円)に上ることが分かった。会計検査院が11月9日に公表した17年度の決算検査報告で明らかにした。

  • ねっとわーく 読者から

    Cランクの厚い壁

     2017年11月、国土交通省の新直轄方式で東北中央自動車道の福島─米沢間が開通した。今春にはインターチェンジ脇に道の駅もでき、地元は大いに盛り上がっている。私も一県民としてうれしく思う。ただ、大きな予算が付いたこの事業に、施工で関われなかったことが残念だ。

  • ニュース解説:土木

    JR東海が大林と清水を指名停止、リニア談合の有罪確定で

     リニア中央新幹線の建設工事を巡る談合事件で大林組と清水建設の有罪判決が確定したことを受け、JR東海は11月9日、両社を5カ月間の指名停止とした。10月22日に東京地裁が出した罰金判決に対し、両社は控訴できる11月5日までに不服申し立てを行わなかった。

  • 産業大変革、自己修復材料がもたらす未来

    化学反応による自己修復は3つに区分できる

     自己修復材料の分類方法については、傷に対する治療を必要とするか否かで区分できる。このような時間的な分類の他に、化学反応を使うのか、物理的な特性を使うのかという違いによる分類もできる。

  • だから「おっさん」上司は嫌われる

    うわべだけの女性活躍に終止符

     女性活躍推進に沸く建設業界。ところが、当の女性たちの目は冷ややかだ。「女性ならではの視点で」、「女性にしかない感性を」─。うわべだけの言葉を並べて活躍を後押ししたつもりになっている男性上司の態度に、多くの女性部下は嫌気が差している。女性用トイレの整備や休暇制度の充実といった改善だけでは不十分だ。古…

  • どうする?Windows 7

    Windows 10への移行タイミング、IEを使い続けるリスク

     Windows 7から同10に移行する際には、考慮すべき点がいくつもある。半年に一度のOSの大型更新にどう向き合い、Internet Explorerやウイルス対策ソフトとは縁を切るべきか。数多くのOS移行を手掛けてきた専門家2人に話を聞いた。

  • 日経コンストラクション 2018年11月12日号

    特集 だから「おっさん」上司は嫌われる

     女性活躍推進に沸く建設業界。ところが、当の女性たちの目は冷ややかだ。「女性ならではの視点で」、「女性にしかない感性を」──。うわべだけの言葉を並べて活躍を後押ししたつもりになっている男性上司の態度に、多くの女性部下は嫌気が差している。女性用トイレの整備や休暇制度の充実といった改善だけでは不十分だ。…

  • カウントダウン2020

    お堀端に無人ホーム、 “旧駅”よみがえる

     線路上に架かる牛込橋から建設中のJR飯田橋駅のホームを見下ろす。ホームを照らすのは通過する列車の明かりだ。JR中央線は複々線で、飯田橋駅には各駅停車の列車が走る線路にだけホームがある。写真右手は旧江戸城の外濠の1つ「牛込濠」

  • どうする?Windows 7

    Windows 7が動く会社でこれから起こり得ること

     2020年1月14日に、Windows 7がサポート終了を迎える。残り約430日。これ以降、セキュリティーの脆弱性や不具合などの更新プログラムは提供されなくなる。企業がWindows 7を使い続けるのは事実上、困難だ。取り得る選択肢はWindows 10への移行しかない。

  • ニュース解説:土木

    合格率6.6%と過去最低、技術士建設部門の筆記試験

     技術士第二次試験の2018年度の筆記試験で、建設部門の合格率は6.6%と17年度の13.8%から急落し、過去最低を記録した。受験者数は17年度が1万4248人、18年度が1万4175人とほぼ同じだったが、合格者は1971人から934人へと半分以下に減少した。18年11月6日に文部科学省が発表した。

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     都道環状2号の豊洲─築地間(延長約2.8km)が11月4日、閉場した築地市場内を通る仮設道路を使って暫定開通した。豊洲市場や東京五輪関連施設が立地する湾岸エリアから都心へのアクセスが向上した。

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     パソコン上で数字を白くして見えなくすれば、データも消える――。こんな初歩的な思い違いから、公共事業の入札手続きで積算価格が漏洩する事故が、長野県内で相次いで発覚した。

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     長崎県諫早市で整備を進めている自動車専用道の橋台建設工事で、施工者が基礎杭の打設位置を間違えたために補修が必要となり、完成が4カ月遅れたことが分かった。施工前の測量で座標の入力を誤り、打設した杭10本のうち、8本の位置がずれていた。

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     慢性的な人手不足の中、現地へ極力足を運ばずに橋を管理できないか――。橋梁(きょうりょう)の管理者が思い描く未来の1つだ。実現するには、様々な壁を乗り越えなければならない。センサー自体の精度やコストはもちろん重要だが、現地から事務所などへその情報を安価に送信する技術の確立も欠かせない。そこで、LPW…

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     国土交通省中部地方整備局が紀勢自動車道(近畿自動車道紀勢線)で整備していた橋梁で2013年4月、完成済みの橋台に沈下や傾斜などの変状が発生。基礎杭を打設する地盤の地質構造が想定と異なり、一部の杭が支持層に届いていなかった。発注者は完成した橋台の使用を諦めて、それに代わる新たな橋台を急きょ構築した。

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     日本工営は10月29日、同社を幹事とする7社JVがバングラデシュの首都ダッカに建設する鉄道の詳細設計などの業務を受注したと発表した。路線の一部は同国で初めての地下鉄となる。契約金額は約52億5000万円で、うち約32億円が同社グループの契約額。

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     国土交通省東京国道事務所が10月29日に開いた「国道15号・品川駅西口駅前広場整備事業計画検討会」の初会合で、座長を務める岸井隆幸・日本大学特任教授は、検討会のメンバーではないJR東海や地下鉄事業者との連携を訴えた。

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