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ピックアップ

  • ねっとわーく 読者から

    もっと手軽な改善策があるはず

     生産性向上という目的は分かるが、その実現のためにi-ConstructionやCIM(コンストラクション・インフォメーション・モデリング)に取り組まなければならないという流れには疑問を感じる。

  • 2019年版 技術士第二次試験 建設部門 合格指南

    2―1 受験申込書の作成時の注意点

     受験申込時に提出する業務経歴票の不備によって、口頭試験で不合格となるケースが後を絶ちません。第2章では受験申込書の中で最も重要な業務経歴票を作成する際の注意点について、記入例も交えながら詳しく説明します。

  • 2019年版 技術士第二次試験 建設部門 合格指南

    2―2 業務経歴票の記入方法

     ここでは、記入例やよくある質問の例も交えながら業務経歴票を記入する際のポイントや留意点を示します。表2.2と後述する表2.5は、「道路」の科目をイメージした記入例です。

  • 編集長が語る日経コンストラクションの見どころ

    次世代へのバトンの渡し方

     建設会社は合併によるメリットが少ないと言われます。2社が1社になれば、単純に入札参加の機会が半分になる。完成工事高が大きくなると入札参加資格の「等級」が上がる半面、それまでより規模の大きい会社と競争しなければならなくなる――。

  • 本日公開 日経コンストラクション 2019年3月25日号

    特集 えっこんなにあるの! 土木のM&A

     経営不振に陥った企業の「身売り」のようなマイナスイメージから、事業承継や成長戦略の一手段としての友好的な売買へ──。建設業界のM&A(合併・買収)が様変わりしている。後継者の不在などを理由に会社を売却するケースが増え、M&Aの成約件数は過去最多を更新した。あなたの勤め先が当事者にな…

  • 日本大改造

    東京駅、渋谷駅など世界から注目されるインテグレート型の「駅まち一体開発」

     大方針なき個別の「プロジェクト型」にシフトしてきた東京の都市再生。その中で、鉄道など交通インフラと連携したインテグレート型の開発は、日本独自に発展した成果だとされる。今後の東京を展望する、4人の論者による座談会の第2回。

  • 目利きが厳選!「平成の10大建築」

    「建築は脇役」でも10大建築入り、公園と連続する意外な施設は?

     大手設計事務所の社長2人がともに絶賛するこの建築。公園と一体化する形で整備されているのは、なんと火葬施設である。「平成の10大建築」第4回は大分県の建築だ。

  • 読み手が納得する 勝負ドキュメント作成術

    説得力を生み出す3種類のツリー構造

     今回から、効果的な資料作成をテーマに、連載をスタートする。タイトルの「勝負ドキュメント」とは、企画書や提案書といった、仕事の主要局面での成否を分ける重要なドキュメントを表すために筆者が作った用語だ。今回はその作成手法の基本原理を説明する。

  • ニュース

    DeNAと日産が横浜市で自動運転実験、横浜駅周辺から中華街まで無人で移動

     DeNAと日産自動車は2019年3月20日までに、横浜市で実施した自動運転車「Easy Ride(イージーライド)」実証実験のデモを報道陣に公開した。当地では2月19日から3月16日まで日曜日・月曜日を除く20日間、地元住民40組のモニターを対象に自動運転車の走行実験を実施していた。

  • 土木のチカラ

    “水中の最新技術”が支える木製復元橋

     JR鳥取駅から北東に約2km。堂々たる石垣が続く山城、鳥取城跡の玄関口に、「擬宝珠橋(ぎぼしばし)」が復元整備された。明治元年に架け替えた橋を正確に復元。橋脚の位置は旧橋を踏襲しており、側面から橋を見ると、8つの支間の長さは全て異なる。

  • えっ、こんなにあるの! 土木のM&A

    超名門が選んだ相手は戸田建設

     2018年10月26日、福島県の建設業界に激震が走った。戸田建設が地場大手の佐藤工業(福島市)を完全子会社化すると発表したからだ。

  • えっ、こんなにあるの! 土木のM&A

    人の確保が会社の生死を分ける

     福島は「課題先進県」だ。東日本大震災の復興需要がピークアウトし、今後の市場縮小は必定。人口減少も加速度的に進む。日本の縮図であり、未来図とも言える同県の建設会社は、M&A(合併・買収)によって人や技術を獲得し、生き残りを模索し始めた。

  • えっ、こんなにあるの! 土木のM&A

    豊富な手元資金をどう使う?

     この数年の好業績で潤沢になった建設会社の手元資金。全国展開する大手建設会社などは、M&A(合併・買収)への投資に注目している。中小建設会社とはかなり異なるM&Aの動向を、土木の「お隣」の建築・住宅分野も含めて解説しよう。

  • えっ、こんなにあるの! 土木のM&A

    意外?必然?建設会社を買ったワケ

     土木が得意な建設会社を、隣接業種の建設コンサルタント会社や通信工事会社、レンタル会社などが買収するケースが目立つ。設計から施工まで一貫して手掛けたり、自社製品の販路を拡大したりと、思惑は様々だ。買い手側の狙いを探る。

  • えっ、こんなにあるの! 土木のM&A

    ライバルが味方、提携は複雑怪奇化

     建設コンサルタント業界では近年、業務提携が目立つ。ある分野でライバル同士の企業が、他分野の深耕のために、手を組むことも珍しくない。提携関係は複雑になりつつある。建コンのM&A(合併・買収)を巡る3つの潮流を見ていこう。

  • えっ、こんなにあるの! 土木のM&A

    ベンチャーへの出資競争が勃発

     AI(人工知能)やロボティクスなどの先端テクノロジーを取り込もうと、多くの建設会社や建設コンサルタント会社がベンチャー企業との協業を進めている。こうした動きは2019年以降、ますます活発になりそうだ。

  • みら☆どぼ 未来を照らす土木・建築テクノロジー

    遠隔監視に不可欠なLPWA

     低消費電力で広い範囲に無線で通信できるLPWA(ローパワー・ワイドエリア、省電力広域無線通信)。人に代わりセンサーがインフラを監視する時代の到来で、現場での情報を人がいる遠隔地に「送る」IoT技術が不可欠となった。インフラの維持管理、施工管理などでLPWAが導入され始めている。

  • 今すぐできる!工期短縮

    「余裕工程」を把握する

     工期短縮の鍵を握る工程管理。ポイントの1つ目は、「旗を立てよ」だ。目標となる旗を立てるには、合理的な工程表を作成する必要がある。そのうえで、どの工程にどの程度の余裕があるのかを常に把握しておくことが重要だ。

  • 技術士一直線2019

    技術士にふさわしい経歴と業務を洗い出す

     2019年度技術士第二次試験の受験申込書の受け付けが、4月8日から始まる。口答試験の試問資料として使われ、合否を左右する重要な役割を果たすため、「たかが申込書」と思わずに、真剣に取り組む必要がある。19年度は試験内容が変わり、様式の変更がある可能性も否めないのでこまめにチェックしておこう。

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     工事がうるさい――。騒音と振動は、工事現場の周辺住民から上がる苦情の代表例だ。基準値以下に抑えていたとしても、音の感じ方には個人差があるために対応が難しい。最近は、騒音源に直接働きかけたり、現場から民家に音を伝わりにくくしたりするなど、さらなる“消音化”が進む。工事や現場周辺の状況に合わせて適切な…

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     北陸新幹線の延伸区間(金沢―敦賀間)に建設中のトンネルで掘削土から国の環境基準の3倍を超えるヒ素が検出され、工事が中断している。2020年夏か秋ごろに予定しているトンネル本体の完成時期が遅れる可能性もあるという。

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     大阪市の神崎川に架かる長さ138mの歩行者専用橋で、鋼管橋脚が突然、約1m沈下して橋桁が折れ曲がった。橋脚の基礎で進めていた補強工事が原因とみられる。2月27日午後4時半ごろ、通行人の通報で判明した。補強工事を担当する大阪府は橋を通行止めにして調査を始めたが、復旧のめどは立っていない。

  • ロボットが2.7秒で鉄筋を結束、施工箇所の9割を肩代わり

     建設工事の省力化工法の開発コンサルティングなどを手掛けるEMO(香川県三木町)は、設備機器の製造を得意とするサンエス(広島県福山市)と共同で、鉄筋の上を走行しながら自動で結束をこなすロボット「トモロボ」を開発した。

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     北海道胆振東部地震によって、盛り土造成地では擁壁の倒壊や不同沈下などが相次いだ。擁壁の崩壊などが生じた現場を検証し、埋設されたままとなっていた擁壁のリスクを浮き彫りにした。

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     国土交通省は3月8日、災害時の交通確保を図るため、暫定2車線の高速道路のうち4車線化する候補路線16区間、延長計85kmを選定した。総事業費は約4400億円で、財政投融資を活用して費用を捻出する。

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     「緊急地震速報です。強い揺れに警戒してください」。気象庁からのメッセージを受信したスマートフォンが、けたたましく鳴動した。間もなく、建物や道路などあらゆる物が激しく揺れ始める。「南海トラフ」でマグニチュード(M)9の大地震が発生したのだ─。その時にどう行動すべきか、考えたことはあるだろうか。

  • 虎ノ門、芝浦、品川。超巨大開発の本格化で港区突出が鮮明に

     東京23区における大規模開発プロジェクトの進展は依然、東京「東部」側に重心がある。都心3区(港区、中央区、千代田区)では、千代田区の動きが落ち着き、進行中の大規模開発の総延べ面積は、近年では初めて江東区が同区を上回る結果になった。日経アーキテクチュアによる独自調査の5年分の結果を基に、主要特別区の…

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