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建築・住宅

ピックアップ

  • -日経 xTECH Activeから-

    エキスパンションジョイント部を断熱するカバー

     エービーシー商会は、地震などの衝撃を和らげるエキスパンションジョイントカバーに、断熱性能を付加した「アーキパンション断熱仕様」の開発を進めている。発売は2019年4月頃の予定だ。

  • ニュース解説:建築・住宅

    積水ハウスとマリオットが「道の駅」と連携、初弾は三重・岐阜など

     積水ハウスとマリオット・インターナショナルが、自治体と連携して「道の駅」をハブにした地方創生事業「トリップベース(Trip Base)道の駅プロジェクト」を展開する。初弾は2020年秋以降に1000室規模のホテル開業を目指す。

  • ニュース解説:建築・住宅

    長期優良住宅の手続きを「もっと早く柔軟に」

     長期優良住宅制度に関心を持つ中小の住宅会社は、「申請時期の柔軟化」や「申請から交付までの期間短縮」など、スケジュールの改善を強く求めていると分かった。国土交通省が2018年11月30日に開催した「長期優良住宅制度のあり方に関する検討会」(座長=松村秀一・東京大学特任教授)の席上で明らかにされた。

  • 省エネNext

    次の一手は「エネルギーを操る技術」

     都市部の高層建築では太陽光発電パネルを設置する屋上面積が限られるため、物理的にZEBの実現が難しくなる。どうすればいいのか。前編に続き、ZEBロードマップ フォローアップ委員会で委員長を務める、早稲田大学創造理工学部建築学科の田辺新一教授に解説してもらう。

  • ニュース解説:土木

    万博で変わる大阪交通網、鉄道計画が目白押し

     2025年の万博開催が決まった大阪で、会場の夢洲へのアクセスを確保するため、休止していた大阪メトロ中央線の延伸計画が動き始めた。大阪市は11月30日に議会に提出した補正予算案で、調査費用として1億3600万円を計上。24年の開業を目指す。

  • みら☆どぼ

    表層崩壊の予知も夢ではない、地下水の流れまで詳細に予測

     今後も大規模な豪雨の増加が予測され、自治体などの防災関係者は限られた予算でどこから対策に着手すればいいのかと頭を抱える。こういった課題に対し、水害対策の優先順位の決定に役立つ情報を無料で提供するのが地圏環境テクノロジー(東京・千代田)だ。地表と地下の水の流れを全国で解析して、浸水が発生しやすい箇所…

  • ニュース解説:土木

    豪雨時の警戒レベルを5段階に整理、住民に理解しやすく

     政府の中央防災会議は、豪雨時に国や自治体が発信する気象や河川水位、避難勧告といった防災情報を、住民に分かりやすいよう5段階の警戒レベルに区分けする仕組みの検討を始めた。危険度に応じて住民が取るべき行動を明確にすることで、自発的な避難に役立てる。

  • Case Study

    竹中工務店が都心の建設現場でドローン活用、ビルに囲まれた土地を毎日自律飛行し、掘削土量を計測

     いよいよドローンが都市部の建設現場にも活用の場を広げ始めた。竹中工務店が、ホテルなどから成る東京・飯田橋の複合施設の建設現場にドローンを適用。工事の進捗をデジタル形式で毎日、効率的に把握できるようにした。ドローンは測量用途で普及しつつあるものの、これまでは郊外の建設現場や土木工事などに使われること…

  • 先端技術で木が化ける

    業界地図から見える木材新市場

     先端技術や新しい工夫を加えて木材を利用する方向性は、以下の3つに大別できる。木材そのものを工夫して活用するもの、木材を改質したり加工したりして活用するもの、木材の成分を活用するものだ。

  • ニュース解説:建築・住宅

    大阪万博よりも「IR」に期待、注目高まる湾岸開発

    大阪経済にようやく光が差し込む――。朗報を受けた在阪の建設関係者たちは、大阪での新たな需要喚起に期待し、胸をなで下ろした。11月23日(日本時間24日未明)に2025年万博の開催国に日本(大阪)が選ばれた。

  • 省エネNext

    省エネ建築はまず外皮、次に設備

     ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)が徐々に増えてきた。しかし、ZEBを手掛けた経験のある設計者や施工者、発注者はまだ少ないのが実情だ。普及に向けた方策は何か。ZEBロードマップ フォローアップ委員会で委員長を務める早稲田大学創造理工学部建築学科の田辺新一教授に聞く。

  • リーダーを潰す部下

    仕事の遅い部下にリーダーが潰されないための術

     仕事が遅い部下に悩まないリーダーなど、この世に存在しないだろう。そんな悩みを少しでも減らすための方策とは。

  • ニュース解説:建築・住宅

    「早めに建て長く住む」、若い世代の家づくり意識を旭化成ホームズが調査

     新たな価値観を持つ「ミレニアル世代」が住宅購入の主役になり始めた。今知っておくべき、ミレニアル世代の家づくりに関する意識や最新動向について、前編と後編の2回に分けて紹介する。

  • 徹底評価、住宅瑕疵保険法人

    情報や検査は良いが対応力に課題、住宅保証機構

     住宅瑕疵担保責任保険法人で最大手クラスの住宅保証機構に対しては、拠点の多さが評価される半面、対応スピードなどの評価は相対的に低かった。

  • パリ近現代建築総まくり!必見30選

    パリ市民注目、安藤忠雄氏が設計するピノー財団新美術館の現場に潜入

     パリ出張から戻って約2カ月。ようやく30件目のリポートにたどり着いた。ラストは、初回にリポートした安藤忠雄展の目玉、ブース・デ・コマース」だ。

  • ケンセツ的視点

    住宅が土木の防災力に頼り切る危うさ

     住宅を襲う災害はしばしば、住宅の設計・施工者の頑張りだけでは対応しきれず、建てた土地の近辺に設けられた土木インフラが頼みの綱となる。このパターンに果たして限界はないのか――。

  • -日経 xTECH Activeから-

    壁全体をホワイトボードに、映写にも対応

     AGCは、壁がホワイトボードになりプロジェクターで映像も映し出せるガラス製ホワイトボードスクリーン「Glascene White(グラシーン ホワイト)」のテスト販売を2018年3月からスタートしている。

  • ニュース解説:建築・住宅

    住宅の省エネ基準義務化の見送りと建築士による説明義務化が濃厚に

     新築の住宅や建築物の省エネ基準への適合義務化は、厳格には進めない――。国土交通省が2018年12月3日に開催した社会資本整備審議会建築分科会建築環境部会の会合で示した「今後の住宅・建築物の省エネルギー対策のあり方について(第2次報告案)」は、そんな慎重姿勢を浮き彫りにした。

  • バック・トゥ・ザ・週間記事ランキング

    注目の話題は「安藤『冨島邸』を語る」など

     12月3日~12月9日のアクセスランキング1位は、2017年が「20万人超えの安藤展で原点『冨島邸』を語る」、2016年が「高さ日本一への第一歩、常盤橋再開発」、2015年が「採用したい建材・設備メーカーランキング2015 部門別ベストテン」でした。2018年12月6日~12月12日にかけて、本記…

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     2025年大阪万博の立案時からのキーマンである建築史家、橋爪紳也氏(大阪府立大学教授)に、誘致決定までの奮闘と今後について聞いた。橋爪氏は大阪府特別顧問・大阪市特別顧問として、大阪への万博誘致案の企画立案に深く関わり、経済産業省の専門アドバイザーとしてコンセプトや会場構成案作成の中心になった。

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     「高力ボルト」の不足問題を重く見た国土交通省は2018年11月22日、需給動向に関する緊急調査の結果を公表した。納期は、通常時の約4倍に当たる約6カ月間と長期化しており、「工期に影響がある」との回答が8割を超えた。

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     55年ぶり2度目となる大阪万博の開催が決定した。これを受け、日経 xTECH/日経アーキテクチュアでは、直前の10月9日にパリ日本文化会館で博覧会国際事務局(BIE)加盟国に対して招致会場計画のアドバイザーとしてプレゼンテーションを行った建築家、豊田啓介氏に直撃インタビュー。「世界を覆い尽くそうと…

  • 2025万博の立役者・橋爪紳也氏が苦しんだ“70年万博の幻影”

     2025年大阪万博の立案時からのキーマンである建築史家、橋爪紳也氏(大阪府立大学教授)に話を聞いた。橋爪氏は大阪府特別顧問・大阪市特別顧問として、大阪への万博誘致案の企画立案に深く関わり、経済産業省の専門アドバイザーとしてコンセプトや会場構成案作成の中心になった。

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