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日経アーキテクチュア

本誌のデジタル版(HTML)

  • 日経アーキテクチュア 2018年9月27日号

     住宅の一次取得者で、「ミレニアル世代」に代表される若い世代の存在感が増してきた。デジタルネイティブで、物を「所有」するより「利用」する体験に重きを置くなど、上の世代にはない新しい価値観を持つといわれる世代だ。今後、縮小が見込まれる住宅市場において「選ばれる住宅」を提案するためには、新技術を取り入れ…

  • 日経アーキテクチュア 2018年9月13日号

     2017年度単体決算を対象にした日経アーキテクチュア恒例調査では設計事務所、建設会社とも堅調を維持しながらも、業績全体の伸びはやや鈍化。いずれも売上高では中位クラスの会社が元気で、用途別では「宿泊施設」の伸びが際立つ。“次”に向けた新たな動きの本格化も見て取れる。

  • 日経アーキテクチュア 2018年8月23日号

     少子高齢化が新たな建築のニーズを生んでいる。例えば、図書館。地方の中心市街地では、図書館が従来の学ぶ場を超えて、交流拠点としての役割を果たし始めた。大都市では、保育園が鉄道高架下に誕生。鉄道沿線の価値向上につながっている。こうした新タイプの建築には、まだセオリーがない。その攻略法を探った。

  • 日経アーキテクチュア 2018年8月9日号

     観光立国の切り札として「技術」に注目が集まっている。工業をはじめ日本の産業を支えてきた技術そのものが、国内外の人を引き付けるコンテンツとなり始めた。それを引き出すのも建築界の役割だ。技術を駆使して実現した現代建築や科学施設、産業施設を訪ね、地域づくりの一手段となる「技術観光=テクノツーリズム」の普…

  • 日経アーキテクチュア 2018年7月26日号

     2020年夏の東京オリンピック・パラリンピックの開催まで、あと2年。移動、観戦、宿泊などに関するバリアフリー関連の基準などを見直す動きが活発だ。障害は個人ではなく、社会、環境の側にある、という考え方にシフトしてきた。車椅子使用者、外国人、LGBT……。目指すべきは誰もがストレスを感じずに参加できる…

  • 日経アーキテクチュア 2018年7月12日号

     安全だと信じていた――。東日本大震災や熊本地震では、震災が引き起こした様々な紛争が裁判所に持ち込まれた。震災被害がどう裁かれたかは建築の安全性を問い直す手掛かりとなる。見えてきたのは、阪神大震災以降に進んだ法令や技術基準の整備により、「天災」という言い訳が通用しなくなっている現実だ。現在、係争中の…

  • 日経アーキテクチュア 2018年6月28日号

     繊維系など先端素材の開発が活発化。自己修復コンクリートの実用化は目前だ。そうした華やかな開発合戦の陰で、採用実績を増やしている“知る人ぞ知る”素材もある。例えば、超薄肉コンクリート板。厚さが40㎜に満たない、しなやかなパネルが自由に設計できる。ひも状のアラミド繊維もそうだ。木造建築の耐震補強に活用…

  • 2018年6月14日号

     戸建て住宅の設計で、単に省エネ性能の数値を高めるだけなら、定番的な手法がいくつかある。だが顧客のニーズは必ずしも数値だけではない。意匠や間取り、採光・通風の良さ、耐震性や施工性など他の性能――。さまざまな与条件を設計者ならではの視点でさばき、省エネ性能のちょうど良い着地点を見つけた住宅例を紹介する…

  • 2018年5月24日号

     歴史的建造物を改修・転用して、観光資源にする取り組みが各地で相次ぐ。収益を維持管理に充てたり、地域活性化につなげたりすることが狙いだ。国もこの動きを後押し。その一環で、今通常国会で文化財保護法改正案を提出した。「保護優先」から「積極的な活用」への大転換――。改修工事が進む先行事例のリポートとともに…

  • 2018年5月10日号

    5年ぶりとなる日経アーキテクチュアの労働実態調査で、一級建築士の年収がV字回復を果たした。平均では10年前の水準に戻った格好だが、「年収が労働時間に見合っていない」との不満が渦巻く。長時間労働は改善されつつあるものの、国が働き方改革に力を入れるなか、さらに時短を進め、生産性を高めることが急務だ。大手…

  • 2018年4月26日号

     建築の施工現場でロボット導入が本格化し始めた。技能労働者の不足や高齢化が深刻さを増すなか、現場の生産性を一気に高める切り札として期待されている。かつての反省を生かした「真の生産性革命」の実現に向けて、現場の戦力となるのは技能者と一緒に働ける「協調性」や多様な状況で使える「汎用性」を備えたロボットだ…

  • 2018年4月12日号

     新築需要だけではこの先食っていけない――。今や誰もが感じている危機感だろう。しかし、それ以外に何で稼げばいいのか。答えはある意味では簡単だ。1つは新築以外の新たな領域で報酬を得ること、もう1つは従来の業務でこれまで取りはぐれていた報酬を少しでも確保すること。建築業界内部・外部での新たなビジネス開拓…

  • 2018年3月22日号

     少子高齢化や人口減少が進展し、住まいの在り方が問われ始めた。地域のつながりは薄れ、孤独死などの社会問題も取りざたされている。家族の「自助」を前提に大量供給された核家族向けのプランには寿命が来ている。これからの住宅はどのように開いて、街とのつながりをつくればいいのか。既存の間取りにとらわれず、街との…

  • 2018年3月8日号

     スタジアムやアリーナを核とした街づくりの動きが各地で相次ぐ。政府は地域活性化の一環として「スタジアム・アリーナ改革」を掲げ、大規模なスタジアムの整備を後押しする。街なか立地で機能を複合し、365日稼ぐ――。ハコモノから脱却し、来場者を魅了する新しいスタジアムの姿とは。スポーツ先進国の米国の最新事例…

  • 2018年2月22日号

     竣工から2年半で30回の漏水が発生した岐阜市の「ぎふメディアコスモス」。挑戦的な意匠の建築は、度重なる漏水のトラブルに悩んでいる。ただ、弱点はそれほど特殊ではなく、排水口や接合部などのディテールだ。建物に潜む水の死角は、命の危険に直結しないが故に見落としやすい。設計・施工の各段階で徹底して問題の芽…

  • 2018年2月8日号

    住宅市場などを中心に建築物のストック活用時代が本格的に到来しつつある。法制度の動きでも近年、そうした社会情勢を背景にした改正・見直しが目立つ。改正法案の国会提出が迫る建築基準法は、既存建築の用途転用などが重要課題。改正宅建業法に基づく既存住宅のインスペクション制度は4月から動き出す。「ストック活用」…

  • 2018年1月25日号

    日比谷や渋谷、虎ノ門など、各エリアの立地や歴史を生かした個性ある開発の集積で東京の国際競争力は高まりつつある。関西ではホテルの建設ラッシュ、福岡では再々開発が進む。今や都市の魅力は海外の大都市と比べて評価される時代だ。2020年の先に勝ち残る都市づくりはもう始まっている。

  • 2018年1月11日号

    「働き方改革」を筆頭に、2017年の建築界は新たな仕組みづくりが本格化した年だった。2018年もこうした動きが加速しそうだ。エネルギー、防災、空き家対策、インバウンド対策…。社会問題を解決する新技術やビジネスも次々に登場している。「五輪後」の2020年代、建築・都市は何が変化しているのか。生き抜くた…

  • 2017年12月28日号

    2017年に活躍が目立った人たちへのインタビューを通し、「2018年の建築界」や「その先」を展望する──。そんな目的から、昨年末に引き続き「10大建築人」を編集部による投票で決定した。選ばれた10人のうち、安藤忠雄氏や坂茂氏、豊田啓介氏は、設計を飛び越えた挑戦が、社会の注目を集めている。既存の枠組み…

  • 2017年12月14日号

    1つの家を代々、住み継げば空き家になる可能性は小さい。それが空き家化を防ぐ基本だ。設計者に求められるのは、家族に寄り添って「変える」「変えない」を見極め、将来にわたって使い続けられる空間に再生すること。築約40~50年超の住宅の改修事例から、「住み継ぐ改修」の秘訣を探った。