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日経アーキテクチュア

本誌のデジタル版(HTML)

  • 2017年1月12日号

    建物のライフサイクルで費用が突出するのは、大規模な改修だ。竣工から20年後や50年後にピークを迎える改修工事は、資金調達が難しいだけでなく、工事が大掛かりとなって施設使用に及ぼす影響も大きい。大規模改修に直面した建物をコストの視点からひも解き、改修計画の立案に役立つ視点を探った。

  • 2016年12月22日号

    1976年に創刊した本誌は今年1年間、「創刊40周年記念」と銘打ち、「建築の近未来」を展望する特集やシリーズ企画を重ねてきた。その最後となる今号では、2016年の活躍が目立った10組の建築関係者へのインタビューを通して、「2017年の建築界」や「その先」を展望する。大変革へとつながる様々な変化は既に…

  • 2016年12月8日号

    住宅ストックの活用を促す取り組みが広がりつつある。だが、ストック市場は簡単に拡大するわけではない。市場を切り開く新たな価値を生み出すには、事業者や住まい手の目線に立ち、ターゲットを明確にした提案が不可欠だ。事業者が評価する改修事例からそのヒントを探る。

  • 2016年11月24日号

    恒例の建材・設備メーカーの採用意向調査を今年も実施した。一級建築士2400人の回答をもとに49部門のランキングをまとめた結果、10部門で首位が変動。激烈な競争の一端が垣間見えた。調査に加え、特集前半では近年発売された注目の建材・設備について、革新的な機能を実現した技術の裏側に迫った。

  • 2016年11月10日号

    安藤忠雄氏の実質的なデビュー作である「住吉の長屋」が竣工したのが、日経アーキテクチュアの創刊と同じ1976年。建築界という閉じた世界に向けてではなく、常に社会に発信する姿勢は日経アーキテクチュアの40年に通じる。その安藤氏にロングインタビューを敢行。氏がこれまで考えてきたことやその活動の意味を、年表…

  • 2016年10月27日号

    11月7日開場を予定していた豊洲新市場は、50年先を見据えた首都圏の基幹市場になるはずだった。長い経緯を経て決まった移転プロジェクトは、存在しないはずの地下空間が明るみに出て、“炎上”した。小池百合子都知事は都職員に問題の徹底検証を求め、都政改革の材料としている。混迷極まる豊洲問題。根底に流れるのは…

  • 2016年10月13日号

    老朽化するマンションの建て替え事情が様変わりしている。事業費の自己負担は当然。建て替え後に区分所有者がほとんど戻らない事例も目立ち始めた。経済合理性を重視する傾向が強まり、居住者のコミュニティーの維持や継続は二の次だ。一方で国土交通省は、建て替え促進のための法制度を整備している。マンション建て替えの…

  • 2016年9月22日号

    外部に「開く」ことで周辺住民との交流を促し、良好なコミュニティー形成につなげる集合住宅や戸建て住宅が増えている。一方、開き過ぎると住まい手のプライバシーを「守る」のが難しくなる。相反する「開く」と「守る」をプランの工夫で両立している事例から、開いて守る設計手法を探った。

  • 2016年9月8日号

    日経アーキテクチュアが実施した設計事務所と建設会社の2015年度の決算調査では、好調な業績を示す会社が大勢を占めていた。業務量が豊富な状態にかまけて人の育成を怠ったり、ほかの組織や人材との連携による市場開拓を先送りしたりせず、業績良好の好機に人材育成や連携を進めている先導者たちを紹介する。

  • 2016年8月25日号

    2度の「震度7」が発生した熊本地震は、建築界に様々な課題を投げ掛けた。公共建築の建て方、住宅の耐震性能、被災建物への対応など、検証すべき点はいくつもある。日本は阪神・淡路大震災や東日本大震災から学び、大規模地震に耐える技術や制度を考案してきた。にもかかわらず、甚大な被害が繰り返されている。なぜ、過去…

  • 2016年8月11日号

    改正建築士法で、告示15号による設計・監理報酬の算定最適化が努力義務化。市場縮小に備えて「報酬」を見直す好機だ。実務者の声からは、2つの課題が浮かび上がる。1つが「適正報酬の確保」。度重なる設計変更や増加する各種手続きの対価をどう得るかだ。もう1つが「領域の拡大」。物件が小型化するなか、報酬源の開拓…

  • 2016年7月28日号

    地震や地球温暖化による激しい気象、世界で多発するテロなど我々の生活を脅かす災禍のリスクが確実に増している。こうした危機から命や暮らしを守る「とりで」である建築や都市。その安全性や快適性を高めるカギは、テクノロジーが握っている。今後の普及や市場拡大が見込まれる技術の動向を踏まえつつ、10年後の建物と街…

  • 2016年7月14日号

    コンピューターの驚異的な進歩が、世界中の産業に大きなインパクトを与え、様々な技術革新をもたらしている。その波は確実に建築分野にも押し寄せる。日経アーキテクチュアでは東京五輪から約5年後の建築界が、先進的なテクノロジーによってどのように変貌するのかを2号にわたって大胆に予測する。今号は、効率を追求する…

  • 2016年6月23日号

    木材やガラスの技術は日進月歩だ。国産材の拡大に向け、CLT(直交集成板)など木質パネルの動きから目が離せない。ガラスではデジタルサイネージ(電子看板)のほか、省エネ対策のための技術開発が進む。東京五輪の関連施設にもこれらが採用される可能性は高い。建築設計者には、最前線の動きを把握し、自分の設計にどう…

  • 2016年6月9日号

    4月から建築物省エネ法の誘導措置※が施行されたことなどが契機となり、建て主が住宅の省エネに高い関心を持ち始めた。省エネ性能が底上げされていくという側面だけでなく、これからは省エネ性能の高さを差別化の武器にすることができそうだ。本特集では建築環境の研究者にヒアリングを実施し、合理的に省エネ性能を追求し…

  • 2016年5月26日号

    “杭騒動”に揺れた横浜市のマンション「パークシティLaLa横浜」で、販売主である三井不動産レジデンシャルが住民向けに提案した「全棟建て替え」が波紋を広げている。発見された不具合が建て替えまで要する瑕疵なのか不明なまま、全4棟を自社の負担で建て替え、慰謝料なども手厚く補償するという提案の内容は、これま…

  • 2016年5月12日号

    「震度7」の揺れを2度記録した熊本地震。その被害状況が次第に明らかになってきた。4月27日時点で判明した死者は49人、住宅被害は1万棟を超えた。被災地では、比較的新しい木造家屋でも倒壊が多発。鉄筋コンクリート造の建物が潰れ、高層ビルからは非構造部材が落下した。庁舎や学校、病院など使用不能になった災害…

  • 2016年4月28日号

    4月14日夜、熊本県熊本地方をマグニチュード(M)6.5の地震が襲った。16日未明には、M7.3の「本震」が発生。街は機能を停止した。強烈な揺れに家屋はなぎ倒され、文化遺産は崩れ落ちた。堅固な公共施設にも爪痕が残り、交通インフラやライフラインは分断された。相次ぐ余震により被災地が受けた傷口は一段と広…

  • 2016年4月14日号

    2020年東京五輪に向けて首都圏では大型プロジェクトが目白押しだ。バブル経済崩壊以来、久しぶりに活況を感じている建築関係者も少なくないだろう。しかしその陰で、「人口減」という現象は、地方都市を確実にむしばみ始めている。世帯数が減少へと転じる2020年以降、その影響は大都市でも顕在化する。ある意味で現…

  • 2016年3月24日号

    マンションの杭基礎の施工不良問題を背景に、消費者の不安が広がっている。設計者や施工者は、今こそ家づくりの品質管理を見直し、信用を回復するときだ。住宅会社は、川上の工程を見直し、設計や施工の品質向上を図っている。一方、設計者は工務店と二人三脚で、建て主も安心な家づくりを模索する。いずれにしても、設計者…