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雑誌の最新号から

専門誌最新号

  • 全固体電池、日米技術対決

    オールジャパンの全固体電池プロジェクト、目標は「3-3-3」

    体積エネルギー密度3倍、急速充電時間1/3、単価1/3

     オールジャパンで全固体電池を開発するプロジェクトの目標は、電池パックで体積エネルギー密度3倍、急速充電時間1/3、単価1/3を実現することだ。失敗できない“国プロ”という立場からか、材料系は液LIBでも実績があるものに限られるもよう。目標達成は、全固体電池の国際的な開発競争に勝つための最低ラインと…日経エレクトロニクス

  • みんなの目元にVR

    VRで会えるアイドル、企業や自治体も活用

    誰でも「VTuber」時代へ

     VTuber(ブイチューバー)と呼ばれるバーチャルタレントが人気を集め、芸能人顔負けの活躍を見せている。3Dアバターを利用した「生放送」も人気だ。制作ツールやモーションキャプチャー技術が手軽で安価になったことで、誰でもVTuberになる下地が整い始めている。日経エレクトロニクス

  • ニュース&リポート

    ビジネスチャットで日米対決 拡販策競う、真の敵はメール文化

     ITエンジニアに好まれる「Slack」、中小企業に強い「チャットワーク」̶―。ビジネスチャットの日米大手が相次ぎ拡販に乗り出す。これまでビジネスチャットに縁遠かった大企業や一般企業への拡販を狙う。日経コンピュータ

  • みんなの目元にVR

    ゲームだけじゃないVR、コミュニケーションで市場爆発

     「VR元年」とされた2016年からおよそ2年。これまでのゲームから、ユーザー同士やバーチャルタレントとの交流といったコミュニケーション用途がVRのキラーアプリになりつつある。さらに、B to B用途でも利用が広がろうとしている。日経エレクトロニクス

  • 全固体電池、日米技術対決

    EV向け全固体電池で日米激突、ゲームチェンジャーはどちら?

    液LIBではもはや勝ち目なし

     全固体電池のEVでの実用化が始まるとみられる2022年まであと4年。日本では新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が、企業23社が参加する100億円規模の開発プロジェクトを発足させた。一方、米国では有望な技術を持つベンチャーが続々登場し、世界の企業から1社で数十億~100億円の資金を集めて…日経エレクトロニクス

  • Hot News

    電池最大手になる中国CATL、2020年に年産量50GWhへ

    Niリッチ3元系正極でエネルギー密度350Wh/kg

     中国の電池メーカーが、「安かろう悪かろう」の世評を覆そうとしている。その筆頭が、2011年に創業したばかりの寧徳時代新能源科技(CATL)だ。ドイツ・フォルクスワーゲン(Volkswagen、VW)が2020年から導入する電気自動車(EV)への供給を勝ち取った。中国・比亜迪(BYD)も技術開発に注…日経エレクトロニクス

  • Hot News

    日立が研究体制を変革、AIで協創促進と効率化

    IoT基盤「Lumada」活用、データ科学者は3000人へ

     日立製作所は、2018年度(2018年4月~2019年3月)の研究開発戦略において同社のIoT(Internet of Things)基盤「Lumada(ルマーダ)」への傾注を鮮明に打ち出した。「顧客との協創で研究開発グループ発のユースケースを増やし、Lumada事業の売り上げに貢献していく」(同…日経エレクトロニクス

  • Editors' Voice

    「手元」から「目元」へ ほか

     久しぶりにVR関係の特集を執筆しました(Breakthrough「みんなの目元にVR」)。前回の特集を私が執筆したのは2016年の「VR元年」ではなく、少し早めの2014年9月。日経エレクトロニクス

  • Challenger

    まだつながっていないものを「とがった技術」でつなげる

    長橋 賢吾氏(アプリックス 代表取締役 兼 取締役社長)

     Java実行環境「JBlend」で携帯業界を席巻したアプリックス。その後、総合メディア企業へとかじを切ったものの、業績不振で方向修正を余儀なくされ、創業社長の郡山氏が2017年に退陣。日経エレクトロニクス

  • Emerging Biz

    取引停止命令に翻弄されたZTE、その姿に思う「明日はわが身か」

    [テクノ大喜利まとめ]ZTE取引停止事件、米中2大国の狭間で生きる日本

     米商務省は2018年4月16日、米国企業による中国通信機器大手のZTEとの取引を、今後7年間禁止する決定を下した。同社のスマートフォン事業は米国から輸入する半導体に大きく依存しており、事業の存続が危ぶまれる事態に陥った。日経エレクトロニクス

  • Emerging Tech

    PFNの「Chainer」が切り開いた「Define-by-Run」、フェイスブックやグーグルの深層学習FWに

    日経Roboticsから今月の1本

     Preferred Networks(PFN)が2015年6月からOSS(オープンソース・ソフトウエア)として公開中のディープラーニング(深層学習)フレームワーク(FW)「Chainer」が先鞭をつけた「Define-by-Run」という方式を、米フェイスブックや米グーグルが自社の深層学習FWに取…日経エレクトロニクス

  • Hot News

    「車載トップ10入りは電池で」、パナソニックが見せた自信

    部品で勝負、クルマ本体は作らない

     パナソニックのオートモーティブ&インダストリアルシステムズ(AIS)社は2018年7月2日、今後の事業戦略を報道機関に説明した。社長の伊藤好生氏は、「2021年度に自動車部品メーカーでトップ10入り」の目標達成について「難しくない」と自信を見せた。 日経エレクトロニクス

  • ケーススタディー

    メインフレーム撤廃し30年ぶりに基幹系刷新、代ゼミが大学入試改革に備え

    代々木ゼミナール

     代々木ゼミナールは基幹システムを30年ぶりに刷新し、運用費を8割減らした。汎用機をクラウドに替え、COBOLアプリを超高速開発ツールでリライトした。コスト削減を果たしつつ、大学入試改革に向けて柔軟なIT環境を整えた。日経コンピュータ

  • シリコンバレーNext

    グーグル、アフリカにAI拠点 学術機関と連携しIT人材獲得

     米グーグルがAIの研究拠点を世界各地に広げている。年内にアフリカ・ガーナに拠点を設け、現地でAI研究者を採用する。地元の学術機関と連携し、人材流出の不安を取り払う。日経コンピュータ

  • 日経コンピュータ 編集後記

    日経コンピュータ編集後記 2018年7月19日号

     破壊的イノベーションとはこういうことか̶。特集取材の一環で訪れた北京の十里堡地区にある盒馬鮮生。店頭は大勢の消費者でにぎわい、バックヤードでは数十人の配達員がバイクに荷物を載せ慌ただしく配達に向かっていました。日経コンピュータ

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