閉じる

省エネNext

日経アーキテクチュア

目次

  • 今年度のZEB実証事業、補助要件となるZEBプランナーを創設

    環境共創イニシアチブ(SII)は4月4日、2017年度の「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業」の公募内容を発表した。16年度までとの大きな違いは、「ZEBプランナー」と「ZEBリーディング・オーナー」の二つの登録制度を導入したこと。

  • 省エネ適判はステークホルダーの連携が肝

    4月1日から、建築物省エネ法に係る省エネ基準の適合義務が始まる。まず対象となるのは延べ面積2000m2以上の非住宅だ。その後、2020年までにそのほかの非住宅や住宅などの建築物にも段階的に適合義務が広がる。適合義務化に伴って、建築確認申請や工事監理、完了検査などの手続きも変わる。

  • 日本のZEBは「ZEB Ready」から

    ザクッとわかるZEB(2)

    2017年2月、環境共創イニシアチブは「ZEB設計ガイドライン」をウェブサイトで公開した。その内容は、まずはZEB Readyを目指すものとなっている。今回はZEB Readyを含めた、日本のZEBの考え方を整理したい。

  • BELSを利用して活路を見いだせ

    2016年4月、住宅と非住宅を対象にした省エネ性能表示制度が始まった。それから1年近くがたち、当初は耳慣れなかった「BELS(ベルス)」という言葉もあちこちで聞かれるようになってきた。

  • 省エネ適判やるならBELSも

    建築物省エネ法を徹底解説(4)

    建築物省エネ法に基づく省エネ性能表示制度は、建築物の省エネ性能を評価し、そのレベルを表示する仕組み。今年4月から始まる「省エネ適判」では、省エネ適合判定通知書などを活用することで、省エネ性能の表示が可能になる。ここでは表示制度の概要や評価内容、申請手続きなどのポイントについて解説する。

  • ビルの省エネはまだ不十分

    ザクッとわかるZEB(1)

    今年4月から、延べ面積2000m2以上の新築の非住宅建築物に対し、省エネ基準の適合義務化がスタートする。ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)は、省エネ基準を上回る高性能な建築物の一つ。ZEBは未来の建築技術ではなく、すでに国内でも多くの実例が完成している。まずは、その背景を探ってみよう。

  • ZEHは「お得」か?

    ザクッとわかるZEH(3)

    建て主にZEHを勧めるには、エネルギー需要安定や温暖化対策だけでなく、実質的なメリットを伝えることも必要だ。ZEHで暮らす利点とは何か。経済性、快適性、健康維持・増進の視点からZEHの特長を整理してみよう。

  • 省エネ性能を向上するメリットは?

    建築物省エネ法を徹底解説(3)

    2017年4月1日から建築物省エネ法の適合義務が施行される。特定建築物の新築や増改築は省エネ基準への適合義務を負うほか、建築確認、完了検査と関連付けられる。適合義務の取り扱いを中心に、同法のポイントを解説する。今回は、容積ボーナスがもらえる性能向上計画認定などについて。

  • ZEH基準は省エネ基準より厳しい

    ザクッとわかるZEH(2)

    ZEHロードマップ検討委員会では、「ZEHの判断基準」として4つの定義を定め、そのすべてに適合した住宅をZEHとしている。そこに定められた基準は、これからの住宅に何を求めているのか。ZEHの考え方を読み解く。

  • 速く簡単に施工、マイスターの国でも乾式が人気

    ドイツのミュンヘンで世界最大規模の建築見本市BAUミュンヘン2017が開催された。省エネ先進国のドイツでは、どのような建材・設備が開発され、販売されているのか。ドイツ在住の建築・都市・環境コンサルタントの永井宏治氏が、省エネに関する製品の最新動向をリポートする。

  • 省エネ適判後に設計変更したら?

    建築物省エネ法を徹底解説(2)

    2017年4月1日から建築物省エネ法の適合義務が施行される。特定建築物の新築や増改築は省エネ基準への適合義務を負うほか、建築確認、完了検査と関連付けられる。適合義務の取り扱いを中心に、同法のポイントを解説する。今回は、計画変更と軽微な変更の違いなどについて。

  • 省エネ適判って何?

    建築物省エネ法を徹底解説(1)

    2017年4月1日から建築物省エネ法の適合義務が施行される。特定建築物の新築や増改築は省エネ基準への適合義務を負うほか、建築確認、完了検査と関連付けられる。適合義務の取り扱いを中心に、同法のポイントを解説する。まずは、省エネ適判について。

  • 住宅は「省エネ劣等生」

    ザクっとわかるZEH(1)

    ZEHビルダー登録者数は4297件(2017年2月1日時点)を数え、日本のZEHは普及期に向け軌道に乗り出した。この動きを順風とするため、改めて、ZEHの考え方とつくり方を整理してみたい。まず、ZEHが求められた背景を探ってみよう。

  • サステナブル建築物等先導事業が募集内容を一部見直し

    国土交通省は9月5日、サステナブル建築物等先導事業(省CO2先導型)の2016年度の第2回提案募集を開始した。応募期間は10月20日まで。

  • オフィスビルで日本初のLEED-CSプラチナ認証

    YKK80ビルはオフィスビルで日本初のLEED-CS(新築テナントビル部門)の「プラチナ認証」を取得した。LEED-CSのプラチナ認証取得は世界全体で242件。そのうち4件が日本での取得となり、YKK80ビル以外は物流倉庫などだ。

  • 引き戸が人気、省エネ先進国ドイツの窓の最新トレンド

    ドイツのニュルンベルクで窓・扉・ファサード専門の国際見本市「フェンスターバウ・フロンターレ2016」が開催された。省エネ先進国のドイツでは、どのような窓が開発され、販売されているのか。ドイツの設計事務所に勤務する設計者の金田真聡氏が、窓の最新動向をリポートする。

  • 2020年まで省エネ法制度は激変する

    いよいよ今年4月から、建築物省エネ法に基づく省エネ性能表示制度がスタートする。来年4月には延べ面積2000m2以上の新築の非住宅建築物で省エネ基準の適合義務化が始まり、2020年までに戸建て住宅も含む全ての新築の建築物で適合義務化が段階的に拡大していく。ここ数年で、建築物の省エネに関わる法制度が大き…

  • 性能表示と容積率緩和で基準適合義務化にステップ

    建築物省エネ法の基礎知識

    2015年7月に公布された建築物省エネ法の概要が明らかになってきた。規制を強化する一方、誘導措置も設けられる。表示制度の創設には省エネルギー建築物に対する公的な価値を確立し、普及促進を図る狙いがある。そのポイントを解説する。

日経 xTECH SPECIAL

What's New!

総合

もっと見る