避難誘導用エレベーター、火災時の一時避難エリアを示す2つのサインーー。東京消防庁が定めたサインを国内で初めて掲示する、高さ約100mの超高層病院が開業した。火災時の避難経路はどうあるべきか、最新の実例から探る。

 火災が起こったらエレベーターは使えないーー。

 この常識を幾つもの工夫で覆したのが、東京・本郷で2014年3月に開業した順天堂医院の新病棟だ。日本設計が基本設計を、清水建設が実施設計と施工を担った。東京消防庁は非常用エレベーターによる垂直避難経路を想定した建物の第一号として、この病棟を認定した。

 最大のポイントは、火元を確実に封じ込め、出火階に「一時避難エリア」を構築する計画にある(図1)。入院病棟階を例に取ると、火災発生の際、まず回遊型の2つの廊下を防火扉で区画する。フロアを半分に区画することで、火元の部屋がないほうのエリアを「一時避難エリア」とし、近距離で水平避難できるようにする。

【図1】中央の防火扉で「一時避難エリア」をつくり出す
入院病棟の平面図。1フロア当たり1360m2で、21室、42病床を配する。中央のスタッフステーションなどを挟む2つの廊下に防火扉を設置、火災エリアと一時避難エリアを区画して、水平避難する。一時避難エリアと避難用エレベーターの2つのサインを日本で初めて掲示している (資料:清水建設)

 2つのエリアにはそれぞれ階段とエレベーターを備え付けている。自力歩行が可能ならば下階への避難は原則として階段を使うが、入院病棟には重病患者がいる場合もある。ベッドごとにエレベーターで下ろせれば、避難におけるスタッフの負荷は大きく減る。