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日経ホームビルダー

目次

  • 伝統木造をどう建てる? 省エネ義務化で談論風発

    2020年までに予定されている省エネ基準の適合義務化。施行後は伝統的木造住宅が建設できなくなるのではとの懸念も生じている。日本建築家協会環境行動ラボは「伝統的工法WG」を立ち上げ、伝統木造を省エネ基準に近付ける手法や基準の判定方法などについての検討を始めた。

  • 内外装に木を用いて自然のイメージを演出

    設計者こだわりの建材・設備「青豆ハウス」(東京都練馬区)

    「青豆ハウス」は、全8戸の賃貸住宅だ。準防火地域に建つ木造軸組みの3階建て。建物の内装と外装に、木を使うことにこだわった。

  • 地下街から安全に避難、巨大地震に備え指針公表

    国土交通省は4月25日、「地下街の安心避難対策ガイドライン」を公表した。地下街の所有者や管理会社に対して、首都直下地震や南海トラフ巨大地震の被害想定を踏まえた対策を促す。地震時に落下の恐れがある非構造部材のうち、特に天井まわりについて点検実施計画や改善計画の作成、年1回以上の点検実施を要請する。

  • プリツカー賞×建築学会賞「もったいない」対談

    坂茂氏と山梨知彦氏、初顔合わせで大いに語る(2012年)

    2014年のプリツカー賞を受賞した坂茂氏と、2014年日本建築学会賞作品賞を受賞した山梨知彦氏は、昨年発刊した書籍「NA建築家シリーズ07 坂茂」で対談を行っている。「もったいない」というキーワードで大いに盛り上がったこの対談を、両者の受賞祝いに公開する

  • 熱い五輪をクール・ジャパンで、設備が変える東京

    「Hot Olympic @ Cool Japan(熱い五輪をクール・ジャパンで)」を合言葉に――。建築設備技術者協会(JABMEE)は4月28日、「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における建築設備に関する提言」を発表した。

  • 消費増税の反動減、住宅着工戸数が前年同月比で減少

    2014年3月の新設住宅着工戸数は6万9411戸で、前年同月比2.9%減と、19カ月ぶりの減少となった。国土交通省は「消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動もあって、減少している」と分析する。国交省が4月30日に発表した。

  • PFI拡大へ、手続きの簡易化でマニュアル

    PFI(民間資金を活用した社会資本整備)市場の拡大に向け、国が従来より踏み込んだ対策を講じ始めた。その1つが、内閣府が4月8日に公表した「地方公共団体向けサービス購入型PFI事業実施手続き簡易化マニュアル(案)」だ。PFIを未実施の自治体へ普及を図るのが狙い。自治体の実務担当者向けに、手続き期間の短…

  • 旧耐震のマンションに最適! 屋外から既存梁をせん断補強

    東亜建設工業と飛島建設は、大阪大学の倉本洋教授と共同で「既存梁部材の外側補強工法」を開発した。鉄筋コンクリート造(RC造)の既存梁を屋外側から補強できるのが特徴で、屋内に立ち入る必要がないため、住宅の居住者が住み続けながら補強工事を進めることができる。東亜建設工業と飛島建設の2社はこの2月に、日本建…

  • しぶやの日に駅地下ラウンジがオープン

    東京急行電鉄と東京地下鉄は、渋谷駅の地下1階コンコースに面積約182m2の「渋谷ちかみちラウンジ」を設け、「しぶやの日」の4月28日に開業する。20人程度を収容できるラウンジのほか、トイレや授乳室、ベビールーム、女性パウダールーム、男性ドレッシングルームを備える。駅構内の施設でこれらの機能を1カ所に…

  • 不適格擁壁、境界線の位置で変わる隣家の不満

    家が建て替えられないなど、不適格擁壁を巡るトラブルに巻き込まれないよう、不動産取引の際に知っておきたい基礎知識を紹介する連載「不適格擁壁でトラブル」を日経ホームビルダーに連載中だ。第2回は、擁壁と敷地境界線の関係について解説する。境界線の位置によって擁壁の持ち主が変わり、上下の住民が抱く不満も微妙に…

  • プロの提案と改修の費用込みで住戸を販売

    入居前に、プロの提案を受けながら自分好みの部屋に仕上げられる――。コスモスイニシア(東京都港区)が集合住宅の分譲において、新たなサービス「ホームデコレーション」を始めた。住宅の販売価格に一定額のコーディネート料と改修費用が含まれており、その範囲内であれば無料でサービスが受けられる。空間づくりの提案だ…

  • 横浜市庁舎建設の契約にオンブズマンが「No」

    横浜市が計画している新市庁舎の建設は違法な財政支出に当たる――。「かながわ市民オンブズマン」(大川隆司代表幹事)は、横浜市が計画している新市庁舎建設についてこのように訴え、新庁舎の設計や建設工事の契約差し止めなどを求めている。4月14日、市を相手取って横浜地裁に提訴した。

  • いよいよ開業!柏の葉スマートシティ中核施設

    三井不動産が千葉県柏市で開発を進める柏の葉スマートシティで、中核街区の「ゲートスクエア」が部分開業した。今年7月には、街全体でエネルギー利用の最適化を図る「AEMS(エリアエネルギー管理システム)」が稼働する予定だ。

  • 人不足でトラブル続出、建築の品質はどうなる?

    構造的な職人不足に伴う労務費高騰が、日本の建築生産を根底から揺さぶっている。被災地や首都圏の公共建築では、入札不調や設計案の白紙撤回が続出。民間建築でも工事の遅延や凍結が相次ぐ。

  • 学会賞受賞、山梨氏が明かすバイオスキン誕生秘話

    「直感をチームで共有し、理性と技術でふるいに掛ける」(2012年インタビュー)

    日建設計の山梨知彦氏を中心とするチームが「NBF大崎ビル(旧ソニーシティ大崎)」で2014年の日本建築学会賞作品賞を受賞した。しかし、いわゆるアトリエ系の建築家と違って、組織設計事務所に在籍する建築家はどんな考えを持つ人かイメージできないという人も多いだろう。2012年に行った山梨知彦氏のインタビュ…

  • 海外で初のCASBEE認証、中国・天津で

    建築環境・省エネルギー機構(IBEC、村上周三理事長)は4月15日、中国・天津市で建設が進む「泰達MSD低炭素モデルビル(H2)」をCASBEE(建築物総合環境性能評価システム)認証したと発表した。海外での認証は初めて。

  • 小学生のアイデアで図書室をデザイン

    京都市立洛央小学校に、児童や先生の度重なるワークショップを経て計画された新しい図書室「ブックワールド」が3月下旬、完成した。子供たちの発想を随所に取り入れた空間が、彼らのお気に入りスポットとなっている。

  • 対策会社任せはノー、中高層条例見直しへ 横浜市

    大規模マンション開発の事前説明には、建築主が必ず出席すること──。周辺住民への説明を専門に請け負う、いわゆる近隣対策会社が間に入ることにより、住民の声が建築主に届かないという不満に応える施策を、横浜市が打ち出した。

  • 4月21日からゼロエネ住宅補助事業の公募

    住宅のゼロ・エネルギー化を推進する2014年度の補助事業の公募が4月21日に始まった。年間の一次エネルギー消費量がネットでおおむねゼロとなるゼロ・エネルギー住宅への取り組みを支援するものだ。公募期間は6月6日まで。

  • 建築学会賞、作品部門に新たな風

    日本建築学会は4月16日、2014年の学会大賞や学会賞など、各賞の受賞者を発表した。学会大賞は、東北大学および東北文化学園大学の柴田明?名誉教授と、建築環境・省エネルギー機構の村上周三理事長の2人が受賞。13年は「該当なし」となった作品部門では、「SHARE yaraicho」「明治安田生命新東陽町…

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