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編集長が語る日経アーキテクチュアの見どころ

日経アーキテクチュア

目次

  • 「自己負担は当然」、激変する建て替えの合意形成

    10月13日号の特集は「激変するマンション建て替え」です。老朽マンションの建て替え事情はここ数年で様変わりしています。キーワードは「還元率」と「戻り入居率」です。

  • 時代の風?「リバーシブル・プラン」と「都市木造」

    9月22日号の目玉は2つ、住宅特集「開いて守る両立プラン」と特別リポート「耐火で攻める中大規模木造」です。「リバーシブル・プラン」と「都市木造」──。いずれも社会的ムーブメントとなる予兆を感じます。

  • 恒例の経営動向調査、「読者限定」もお見逃しなく

    日々のニュースに追われる編集という仕事では、「何回記念」「あれから何年」は得てして忘れがちで、後になって「しまった」と思うことがしばしばです。今号の特集「経営動向調査」は、今回で41回目となります。

  • 今号は1800自治体に無償送付します

    防災の日(9月1日)を間近に控えた8月25日号の特集は、「追跡 熊本大地震~耐震先進国の現実」です。今号は、全国約1800の自治体の首長宛てに無償で送付します。地震被害の教訓を専門家の間だけで共有していても、社会の意識は大きく変わらないと考えたからです。

  • 「タダ働きはもうしない!」

    今号の特集タイトルは、「報酬はまだ増やせる」です。おそらく誰もが読まずにはいられない“鉄板”の特集ではないかと思います。編集長としては、そういう手堅いテーマを特集に据える方が逆に覚悟が必要になります。

  • 変革後の「日常」を想像する難しさ

    7月28日号の巻頭記事は「英国EU離脱、建築界への影響」です。英国が欧州連合(EU)からの離脱を決定してから約1カ月。その決断により建築界にどんな影響が及ぶのか、内外の関係者に取材しました。特集は「五輪後のキーテクノロジー(後編)」です。どちらも「大変革の先にある未来をリアルに想像することの難しさ」…

  • AIは建築設計者の敵か味方か

    人工知能(AI)がプロ棋士に勝利━━。そんなニュースをどこか他人事に感じている人が多いかもしれません。日経アーキテクチュア7月14日号の特集「五輪後のキーテクノロジー(前編) 効率との戦い」を読むと、その認識は大きく変わるでしょう。

  • タブーを楽しむ?「隈流」設計術

    6月23日号の特集は、「素材の挑戦」です。特集の冒頭では隈研吾氏に、近年のプロジェクトや進行中の新国立競技場(大成建設・梓設計・隈研吾建築都市設計事務所JVの一員として設計に参加)での素材の使い方についてインタビューしました。

  • 地震の教訓を「社会」に開け

    「検証 熊本大地震」を6月14日に発売

    6月14日に発売したムック「検証 熊本大地震」は、発売までの「早さ」にこだわりました。専門家による正式な報告を待つころには、一般の方の関心は薄れ、せっかくの調査結果が専門家の「内輪」だけでしか共有されない──これまでの地震災害では、そうしたことが繰り返されてきたからです。

  • 「省エネ」が武器になる時代

    6月9日号には「省エネ」をテーマとする記事が3本あります。以前から動かしていた記事の掲載時期がちょうど重なった形です。考えてみると、10年前に比べて省エネに関する記事の割合は格段に高まっているといえそうです。

  • 「日経アーキらしさ」を考える2本

    「日経アーキテクチュアらしい記事を」と読者の方に言われることがよくあります。それは記者への最上の期待であると同時に、最も達成が難しい目標の1つです。

  • 「建築日和」と「フロム・ウェブ」始めました

    この「編集長が語る日経アーキテクチュアの見どころ」というコラム、普通に書き始めると内容が毎回、「今号の特集について」になってしまうようです。そこで今回は、4月以降にスタートした小さなコラムを2つ紹介することにします。

  • 記者が現地で体験した「本震」

    4月14日午後9時26分。小さな揺れを東京の編集部(地上9階)で感じたしばらく後、それが熊本地方を震源とする震度7の大きな地震動であったことを速報で知りました。隣り合う日経ホームビルダー編集部や日経コンストラクション編集部も含め、会社にいた記者たちがすぐに集まり、緊急ミーティングを開始。日経アーキテ…

  • 創刊40周年、新編集長からご挨拶

    「社会を映す」から「社会を動かす」へ

    創刊40周年となる4月14日号から日経アーキテクチュアの編集長を務めることになりました宮沢洋です。今号の特集は渾身の分析記事「五輪後に勝つ!」ですが、その前に、少し昔話をさせてください。

  • 高まる賠償リスク、問われる品質管理

    免震偽装に続き、杭トラブルが相次いで発覚したことを受けて、建築に対する消費者の不信感が高まっています。日経アーキテクチュア2016年3月24日号の住宅特集「今こそ安心品質」では、信頼回復に向けて住宅の品質管理をどう見直していくべきかを考えました。

  • 建築はなぜ震災復興で信頼されなかったのか

    東日本大震災から5年。政府が集中復興期間と位置付けた5年間の最後の年度を終えようとしています。震災直後から、建築家をはじめ多くの建築実務者が被災地に乗り込み、懸命に復興を支援してきましたが、良かれと思って提案した計画の多くは行政や法制度などの壁に阻まれ、挫折感が漂っています。日経アーキテクチュア20…

  • 「新国立」白紙撤回の余波、勢いづく公共建築批判

    ザハ・ハディド・アーキテクツのデザインによる新国立競技場の整備計画が白紙撤回されたことが、地方の公共建築プロジェクトに思わぬ影響を及ぼしています。進行中のプロジェクトであっても白紙に戻せるという点で新国立問題が象徴的な前例となり、個々の公共建築プロジェクトへの反対運動が勢いづいているのです。日経アー…

  • 2016年以降の実務を変える3つの法制度

    日経アーキテクチュア2016年2月11日号の特集「実務を変える法規制2016」では、2016年6月施行の改正建築基準法、同年4月施行の建築物省エネ法、新たに打ち出された長周期地震動対策の3つのテーマに焦点を当てて、重要な法制度が実務に与える影響を描きました。

  • 「新国立」再起動、隈研吾氏激白

    日経アーキテクチュア2016年1月28日号では、巻頭に5000字超のインタビュー記事「隈研吾の覚悟」を掲載しました。隈氏が新国立に懸ける思いを激白しています。

  • 創刊40周年、「雑誌×ウェブ」で盛り上げます!

    おかげさまで日経アーキテクチュアは2016年に創刊40周年を迎えます。1976年の創刊以来、読者のみなさまをはじめ、設計事務所、建設会社、不動産会社、官公庁、研究・教育機関、建材・設備メーカーなど建築界の第一線でご活躍の方々に支えられ、発行を重ねてきました。これまでのご厚情に改めて感謝いたします。

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