スポーツ用品大手の米ナイキは2018年5月期まで8年連続で増収と業績好調だ。同社の成長を支えるのが5種のスマートフォンアプリである。世界に1億人以上のユーザーを抱えるアプリで得た情報を基に、顧客一人ひとりに合わせた情報提供や販促につなげる。同アプリの基盤にはAWSを採用している(図1)。

図1 AWSを使い1億超ユーザーのスマホアプリの基盤強化
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 例えば「NIKEアプリ」。米国や欧州に次いで2018年12月11日に日本でも提供開始した。ユーザーが自分の好きなスポーツやチーム、選手、ナイキ製品の購入履歴などを登録すると、一人ひとりに合わせたトップアスリートのエピソード、限定商品の情報、特典などを提示する。

 ナイキ製スニーカーの情報提供・販売アプリ「Nike SNKRS」、ランニング記録アプリ「Nike Run Club(NRC)」、筋力トレーニング記録アプリ「Nike Training Club」、National Basketball Association(NBA)の情報提供アプリ「NikeConnect」でも同様に、ユーザーの情報を取得し各人に合わせた情報提供や販促を行う。

 ナイキでグローバル・デジタル・プロダクツ担当バイスプレジデントを努めるマイケル・マーティン氏は「顧客一人ひとりに合ったサービスの提供が成長の原動力。顧客の購買体験をより楽しいものに変え、関係を強化したい」と語る。アプリのユーザー数獲得の目標は「今後5年で3倍以上」という。

 ナイキのアプリの更新頻度は週次でも日次でもない。毎日複数回だ。 アプリに共通する中核機能の一つとして、商品などの検索機能がある。この機能だけでも、更新頻度は1日2.6回に及ぶという。検索結果として提示する情報、検索条件、使い勝手などの更新を日々行う。機能の更新や新機能の投入によって、ユーザーを飽きさせず、アプリの継続利用を促している。

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