資料の紹介

 職場へのモバイル端末の持ち込みが急増している。勤務先が許可していようといまいと、従業員は既にBYOD(Bring Your Own Device:私的デバイスの業務利用)を実行しており、今後も私的デバイスを許可なしに企業ネットワークに持ち込み続けるだろう。

 こうした状況で、IT部門がBYODの普及を無視したり、BYODを禁止したりすることは、もはや賢明とは言えない。「IT部門のコストや管理の負担を軽減しつつ、従業員が独自のデバイスで作業できる自由を与える新たなベストプラクティス」と捉え、BYODを積極的にサポートするのが現実的だろう。

 ここで問題となるのが、セキュリティを確保しつつ、生産性向上を実現するために、個人用のデバイスとアプリをどのようにサポートしていくかである。本資料では、「BYODの10個のおきて」として、BYODの効率的な管理とコストの削減を実現するための10の鉄則を挙げ、一つひとつ解説する。

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