資料の紹介

 企業へのサイバー攻撃は、頻度を増すだけでなく、巧妙さやバリエーションの面でも劇的に進化している。セキュリティ対策に注力しても、すべての攻撃を排除することは難しい。攻撃経路として格段に多いのはメールだが、ここでも従来のウイルス対策ソフトだけでは防げないケースが増えている。

 IPA(情報処理推進機構)の報告書(※)によると、2017年に企業が受けた被害のなかで金額が大きかったのは、特定の組織や個人に攻撃を仕掛ける「標的型攻撃」と、強制的にファイルを暗号化したりデバイスを動作不能にして身代金を要求する「ランサムウエア」だった。対策には、社内教育、専用ツールの導入、専門家によるサポートなどが挙げられるが、常に最新の知識と対策を維持するには時間も費用もかかる。

 本資料ではまず、セキュリティの2大脅威である「標的型攻撃」「ランサムウエア」について、メールを経路とした手口や被害事例、有効な対策を解説。そのうえで、上記の問題の解決策として、大手セキュリティベンダーのメールセキュリティソリューションを核に、専門家によるヘルプデスク、隔離メールの解析、送信メール監視、月次レポート作成などのサービスを組み合わせたソリューションを提案する。

※ 参考:「情報セキュリティ10大脅威 2018」(情報処理推進機構)

この先は日経 xTECH Active会員の登録が必要です

日経xTECH Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。初めてご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。