働き方の変化に応じて変革を迫られている企業ネットワーク

 データセンターや社内のサーバールームに各種サーバーを設置し、社員が働く各拠点からLANやWAN経由でアクセスする。従来の企業ネットワークは、このような形が一般的だった。企業システムはイントラネットの中に閉じており、インターネットへのアクセスが必要な場合には、イントラネット内から行うのが当たり前だったのだ。

 しかしこの常識が大きく変わりつつある。社員の生産性向上を目指しモバイル活用を推進してきた結果、「社員がイントラネット内にいない」状態で、社内システムを利用するケースが増えているのだ。さらに最近では国内企業でも、日常業務にパブリッククラウドを導入するケースが増えている。これによって「インターネットからイントラネットにアクセスする」といった利用形態に加え、「インターネットからクラウドにアクセスする」といった、イントラネットを介さない利用形態も広がっている。

 このような変化は、働き方改革の推進によってさらに加速していくはずだ。社員がどこにいても、必要な情報にアクセスできることが不可欠になるからである。またデジタル変革の進展によって、社内システムのクラウドシフトも進んでいくだろう。「社内システム=イントラネット」という常識は、過去のものになりつつあるのだ。

 こうした中で重要課題となっているのが、企業ネットワークをどのように構成するかということである。従来は社内からの利用が中心で、イントラネットからデータセンターへのアクセスを前提として作られていた。これからは、社員がイントラネットの外にいても、企業システムや外部のパブリッククラウドにストレスなくアクセスできるようなネットワークが求められている。

 もちろん、その際にもセキュリティの確保は欠かせない要件だが、それによってユーザーのコネクティビティや快適性が損なわれるようでは意味がない。セキュリティ確保は大前提とした上で、社員がいつでも、どこにいても、どんなデバイスでも、社内外の必要な情報にアクセスできるようなネットワークをどうやって構築すればよいのだろうか。

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