多くのIoTプラットフォームは本格活用の想定ができていない

 ビジネス現場におけるビッグデータ活用への期待がますます高まっている。データを分析することで、新しい価値や法則性を見いだし、収益拡大や革新的サービスの提供、ビジネスの生産性向上などが可能になる。

 特に、モノとモノをつなぐIoTが本格化すれば、世の中のデータ量は加速度的に増える。総務省によると、2016年から2020年までの4年間で、社会に存在するIoTデバイス数は2倍に増えるという予測(※1)も出ており、それらすべての間で膨大なデータが日夜やりとりされる時代が、目の前までやってきている。

 しかし、この状況のもと、現在の多くのIoTプラットフォームには将来的にボトルネックとなりうる潜在的な“弱点”が指摘されている。それが次の3つだ。

 1つ目は「拡張性」である。そもそも現在の企業システムの多くは、多種多様なIoTデータの処理を前提に作られたものではない。大量のデバイスがつながると、そのデータ処理負荷がネックとなり、早々に限界を迎えてしまう可能性が指摘されている。

 2つ目が「オープン性」だ。IoTデータの価値を高めるには、自社内の各拠点・部署はもちろん、パートナーや異業種企業との連携も考える必要がある。一方、既存のシステム基盤で、これが実現できるものは多くない。データ連携を図るには、その都度改修が必要だが、接続先が増えるたびにこれを実施するのは、手間やコストの面で現実的ではないだろう。

 そして最後の3つ目が「セキュリティ」である。様々なデバイスがつながれば、それだけセキュリティリスクも拡大する。個々のデバイスに対策を実施するのは非効率なため、より上流で食い止めるような方式が求められる。

 弱点をつぶし、本格化するIoT時代に見合った基盤を整備するにはどうすればよいのか。こうしたなか、ある新しいアプローチが注目を集めている。

※1 情報通信白書(平成29年版)/総務省
http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h29/html/nc133100.html

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