O-RANフロントホール開発とマルチベンダーRANの推進へ

2019年以降の5G商用展開をめざす

 

 株式会社NTTドコモ、AT&T、Bharti Airtel、China Mobile、China Telecom、Deutsche Telekom、KDDI株式会社、KT Corporation、Orange、SK Telecom、ソフトバンク株式会社、Telefonica、TIM、Verizon Communications Inc.、Cisco、富士通株式会社、HFR Networks,Inc.、Intel Corporation、Keysight Technologies,Inc.、Mavenir、日本電気株式会社、Nokia、Pivotal Commware、Radisys(R) Corporation、Samsung Electronics Co.,Ltd.、SOLiD、VIAVIは、O-RAN Alliance(注1)のフロントホール仕様を採用、または採用を検討することを2019年2月22日(金曜)に発表しました。

 各ベンダーはO-RANフロントホール仕様に準拠した製品の開発に着手し、異なるベンダー間の相互接続試験を開始、もしくは計画しており、通信事業者は2019年以降にそれら製品を用いた試験を開始し、5Gの商用ネットワークに導入していきます。

 O-RANフロントホール仕様により、リモート設置型基地局においてさまざまなベンダーの親局と無線子局を相互接続するマルチベンダー無線アクセスネットワーク(RAN)を実現できます。マルチベンダーRANでは、展開シナリオに応じて最適な基地局装置を活用し、柔軟にネットワークを構築することができます。

 O-RANフロントホール仕様を活用したマルチベンダーRANのグローバルなエコシステムは、5G時代の無線アクセスネットワークにおけるイノベーションを創出し、増大し続けるパケットトラヒックと多種多様な産業及びサービス要求に応えることに寄与するものです。

 ※図は添付の関連資料を参照

以上

■注釈

 注1 O-RAN Alliance:

  「Open Radio Access Network Alliance」の略称であり、5Gをはじめとする次世代の無線アクセスネットワークをよりオープンでインテリジェントにすることを目的に活動している業界団体です。

 プレスリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容、お問い合わせ先などは、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。

 

 

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0503422_01.png