市場シェアや市場予測など、IT関連の様々な調査データを紹介していきます。バックナンバー(旧コラム名「DATA&DATA」)はこちらをご覧ください。

目次

  • 国内PC市場は法人向けが拡大、17年度は現レノボ系がシェア44%

     MM総研が調べた2017年度(2017年4月~2018年3月)の国内PC市場(出荷台数ベース)は前年度比2.2%増の1033万台だった。1000万台を割り込んだ2015年度を底に2年連続のプラスとなった。

  • 認知型/AIシステム市場、2022年は3000億円に

     IDC Japanは国内のコグニティブ(認知型)およびAI(人工知能)システムの市場が年1.6倍のペースで拡大するとの予測を発表した。機械学習などのAI技術を使い音声や画像から意味を読み取って応対するシステムを対象とする。

  • 国内携帯電話出荷、6年ぶりにプラス

     MM総研は2017年度の国内携帯電話端末の出荷台数が前年度比2.7%増の3746万台だったと発表した。6年ぶりにプラスに転じた。スマートフォンの年間出荷台数は3258万台と過去最高で、スマホ比率も過去最高の87.0%となった。SIMフリースマホは315万台と前年度から11.9%増えたが、携帯大手3…

  • 国内消費者向けECは16.5兆円、17年はフリマアプリが6割増

     経済産業省が実施した電子商取引(EC)に関する市場調査によれば、2017年の国内消費者向けEC市場規模は16兆5054億円だった。前年より9.1%増えた。そのうち消費者向け物販についてはEC化率が5.8%に伸びた。商取引の電子化が引き続き進展している。

  • 国内人材管理市場、2021年度に100億円に

     調査会社のアイ・ティ・アール(ITR)は、SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)型の人材管理市場が急成長するとの予測を発表した。「タレントマネジメント」とも呼ばれる人材管理のソフトウエアやサービスの国内市場規模は2016年度に前年度比30.2%増の41億円だった。

  • IT事業者がDC拡大、国内床面積は年3.1%増

     IDC JapanはIT事業者が運営する国内のデータセンターの延べ床面積が2017年から2022年まで年平均3.1%増えるとの予測を発表した。2022年には239万平方メートルに達すると見込む。

  • IT人材の不足感が過去最高、IT企業とユーザー企業ともに

     情報処理推進機構(IPA)が実施した2017年度IT人材動向調査で、IT人材に対する不足感が過去最高の水準にあることが分かった。「大幅に不足している」と回答した割合がIT企業では29.5%、ユーザー企業では29.3%に達した。いずれも2007年度調査からの過去最高であり、IT業界の人材不足を鮮明に…

  • 日本企業の4割以上がブロックチェーンを検討

     ガートナー ジャパンは日本企業のブロックチェーンへの取り組みの調査結果を発表した。42.6%の企業が何らかの形でブロックチェーンに取り組んでいると分かった。ただし、実証実験あるいは稼働中と回答した企業は11.8%にとどまり、検討会の実施、探索や研究の実施といった初期段階にある企業が多い。ガートナー…

  • 国内BPOサービス市場、年3.6%の成長続く

     IDC Japanは国内のビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)サービス市場予測を発表した。2017年は7346億円だった。2022年にかけて年平均3.6%増え、2022年に8769億円になると見込む。成長率は徐々に低下し、2022年には3%を割る。

  • デジタル化、「事業に影響」が9割

     日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は企業のデジタル化の取り組みに関する調査結果を発表した。自社の既存事業に破壊的な影響をもたらす可能性があると考える企業の割合が前年より増加した。

  • 国内サーバー市場、2017年は2年ぶりプラス

     IDC Japanによれば2017年の国内サーバー市場は前年比4.5%増の4698億円で2年ぶりのプラスだった。全体の約7割を占めるx86サーバーの出荷額が2年ぶりに、メインフレームの出荷額は4年ぶりに前年比プラスとなったのが要因。ただ、出荷台数は51万5000台と前年比0.6%のマイナスとなった…

  • デジタル化需要で7%成長、ビジネスコンサル市場

     IDC Japanが国内ビジネスコンサルティング市場を調べたところ、2017年の市場規模は前年比8.2%増の3921億円だった。企業のデジタル化に関する様々なコンサルティング需要が発生したためで、「戦略」「財務経理」「業務改善」「組織変革」「GRC(ガバナンス、リスク、コンプライアンス)その他」の…

  • 7割が情報セキュリティ事故に遭う、GDPR対応済みはまだ26%

     日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)とアイ・ティ・アール(ITR)は企業におけるITの利活用動向などを共同で調べた結果を公表した。2018年1月にWebアンケートで調査し、国内企業693社のIT責任者や情報セキュリティ責任者から回答を得た。

  • 2割増続く国内DaaS市場、働き方改革が追い風

     アイ・ティ・アールの国内DaaS(デスクトップ・アズ・ア・サービス)市場調査によると、2018年度の市場規模は前年度比31.4%増の205億円となる見通し。上位3ベンダーの伸びが市場規模の拡大の要因となってるという。

  • 国内IoT市場は12兆円へ、2022年まで年15%成長

     IDC Japanの調査によると、2017年のIoT(インターネット・オブ・シングズ)市場は6兆2286億円だった。前年比で2割以上増えた。労働人口の不足や2020年に向けた上向きの景況感を背景に、IoTへの注目度が一層高まっているという。今後、年平均14.9%のペースで拡大し、2022年には12…

  • IaaS/PaaS市場は3100億円規模、18年、3社に1社がAzure検討

     矢野経済研究所は国内クラウド基盤サービス市場の調査結果を公表した。同市場はIaaS(インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス)とPaaS(プラットフォーム・アズ・ア・サービス)を対象とする。

  • メール離れでSMS活況、2018年度は49億円規模

     アイ・ティ・アールによれば、2018年度の国内SMS(ショート・メッセージング・サービス)送信サービス市場規模は前年度比25.6%増の49億円となりそうだ。LINEなどのメッセージングサービスの台頭でメール開封率の低下やメール離れが生じた結果、SMSが二要素認証、リマインダー、販売促進などの用途で…

  • ソフト定義ストレージ市場、年3割増の急拡大続く

     IDC Japanの国内ソフトウエア・デファインド・ストレージ(SDS)関連調査によると、2017年の市場規模は前年比39.4%増の323億7500万円となる見込み。物理的なストレージ装置を持たず、PCサーバーにSDSを含めた仮想化技術を搭載したシステム基盤である「ハイパー・コンバージド・インフラ…

  • 国内PC出荷額は4%増の9000億円、Windows 7の保守終了特需が続く

     MM総研は2017年の国内PC出荷実績調査の結果を公表した。総出荷台数は前年比1.7%増の1025万3000台、総出荷額は同4.0%増の9061億円だった。出荷台数は個人向けが減ったものの、法人向けは増え、全体ではプラスに成長した。

  • クラウド上のアプリ開発、大企業の6割が取り組む

     ガートナー ジャパンが2017年4~6月に日本企業759社を対象に調べたところ、クラウドサービス(パブリックとプライベートを含む)上でアプリケーションのスクラッチ開発に取り組む企業の割合は今後実施予定を含めて24%と少数派だった。ただ従業員数2000人以上の企業では60%以上と高まり、中堅・中小企…