有限責任監査法人トーマツは広告活動を行う上場企業105社を対象に「広告取引に関する広告主実態調査」を実施した。デジタル広告の印象は「若年層獲得の効果が高い」(61.9%)、「費用対効果を測定しやすい」(53.3%)、「動画や音声によるコミュニケーションに適している」(43.8%)という評価が上位3つを占めた。

 一方、「媒体としての信頼性に疑問がある」(22.9%)、「メニューが複雑で理解しづらい」(20.0%)と課題を指摘する見方もあった。

注:母集団は105社、複数回答
(出所:有限責任監査法人トーマ ツ「広告取引に関する広告主実 態調査」、2019年1月17日)
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