国内で、大規模データセンターの建設ブームが続いている。

 調査会社のIDC Japanは2018年4月18日、「国内データセンター延床面積予測」を発表した。国内事業者データセンター延床面積は2017年末時点で205万6400平方メートルとなっている。さらに建設投資意欲は高い水準を維持しており、2022年末には239万3600平方メートルに達すると予測している。

 IDCによると、データセンターへの建設投資意欲が高い背景には、海外のハイパークラウドサービス事業者への対抗や、新技術への対応という側面があるという。AWS(Amazon Web Services)やマイクロソフト、グーグルといったハイパークラウドサービス事業者は、ここ数年で日本国内のデータセンターのキャパシティを拡張している。さらに人工知能(AI)や機械学習、ディープラーニング(深層学習)の機能を実装するサービスの進化が著しい。

 国内事業者としても、海外大手の動きを傍観することなく、最新技術に対応することで、この市場で戦う姿勢を鮮明にしている。

電力容量の拡大と電力利用効率が焦点に

 最新型のデータセンターでは、電力キャパシティ(サーバー室で利用できる電力の容量)がその「性能」を左右する、大きな要素の一つとなっている。高発熱のGPU(Graphics Processing Unit)サーバーを採用したことで、データセンターでの電力供給需要がますます大きくなっているからだ。

 その一例が、ベンチャー企業のデータドックが新潟県長岡市に整備したデータセンターである。GPUサーバーやハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)インフラに対応し、3.0t/㎡と高密度・高負荷対応の床耐荷重を備え、2018年1月2日にサービスの提供を始めた。

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