BoxやDropbox、OneDriveなどのオンラインストレージサービスを情報共有基盤として取り入れる企業が増えている。これまでコンシューマー向け印象が強かった同サービスが、クラウドの利用拡大に伴って企業に浸透し始めている。

 背景には、オンラインストレージサービスのユーザーが働く場所に関わらずデータを共有できるという利便性がある。働き方改革の潮流の波に乗り、ワークスタイル変革ツールとして採用する企業も多い。

 サービスを提供するベンダーは、多様なデータを安全かつ効率的に管理する仕組みだけでなく、企業のビジネスニーズに即した機能を充実させている。

SaaSの利用がオンラインストレージ拡大のきっかけに

 ユーザー企業でクラウドサービスの利用が広がる中、導入を主導する部署が情報システム部門ではなく、事業部門(Line of Business)となる例が増えている。自社独自のシステムを新規に構築するのではなく、SaaS(Software as a Service)などを採用し、業務を改善する動きが広がっているのだ。使い勝手が良く、短期間で現場の業務に導入できる汎用性を備えたSaaSが増えていることも背景にある。

 この動きに合わせて、企業のデータ活用の考え方も変わってきた。これまでは、社内や部門に限定したデータの保管や共有などを前提としてきた。しかし最近はストレージを、組織を横断して価値を生む事業部横断型のデジタルワークスペースとして使う必要性が高まってきた。さらに外部顧客や委託先とのコラボレーションでのニーズも高まっている。データを柔軟に利用できるストレージが求められるようになってきた。

 しかし複数のSaaSを利用すると、データの保存先がバラバラとなり、データの集約・管理が難しくなる。社内だけでなく外部からの利用も可能にすることで、ID認証などのセキュリティ管理のポイントが増え、統制が困難になるというケースも考えられる。

 前回の記事では、企業内にあるデータをどのIT基盤にどう配置するかという「データのロケーション最適配置」が重要と指摘した。「データ選定基準」や「データ管理ポリシー」を定めた上で、データ駆動型(データドリブン)のクラウド環境を構築していく必要があるというものだ。

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