当連載を読んでいる方たちの中には、自社でのビジネス活用を検討している方も多いだろう。Instagramはビジネスに使えることは間違いないが、FacebookやTwitterなどと違い、あらゆるビジネス向きというわけではない。

 では、どのようなビジネスに向いているのだろうか。Instagram活用の目的はどこに設定すべきなのだろうか。今回は、Instagramはどのようなビジネスに向いており、どのような目的設定が適切なのかについて考えていきたい。

ビジュアル系企業が有利だが非ビジュアル系企業も工夫次第

 日本でも、Instagramのビジネス活用は急速に伸びている。2016年1月にユーザーローカルの発表によると、Instagramアカウントをマーケティング活用している日本企業は1万0426社と、1万社を超えた。前年同期は5194社だったので、この1年で倍増したことになる。

 ファッションのブランドショップや、カフェなどの飲食店、大手メーカーが多く利用しているようだ。さらに、法人ではないがビジネス利用しているフリーカメラマンや美容師などのInstagramアカウントも含めると、国内だけで2万5000アカウント以上が存在すると見られている。

 Instagramは、ビジュアルで感情に訴えることのできる商品・商材などを持つ企業に向いている。例えば、ユーザーに「きれい」「可愛い」「かっこいい」「クール」「素敵」「美味しそう」「面白い」などの感情を抱かせることができる商品・商材と相性が良いのだ。一般的には、アパレル・ファッション、コスメ、美容院、小売店、飲食店、食品・飲料、インテリア、消費財メーカーなどが向いていると言われている。前述のランキングとも合致しており、このような企業や店舗などは積極的に活用を検討してほしい。

 一方、ビジュアルで訴えづらい業種はInstagramの活用で不利なのは確かだ。例えば商品・商材が“インスタジェニック”ではない企業、コンサルタント業や金融商品など商品・商材の形がない企業、写真だけでは魅力を説明しづらい企業などは、見せ方に工夫が必要となるだろう。

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