2014年9月に「iPhone 6」「iPhone 6 Plus」を発売して以降、スマートフォン市場で米アップルがかつての勢いを取り戻している。2015年9月25日に発売された後継機種の「iPhone 6s」「iPhone 6s Plus」も、発売直後の週末3日で過去最高の1300万台を出荷する好調な滑り出しだ(写真1)。

 特に日本市場ではiPhoneの人気が高い。IDCの調査によると、スマートフォンの国内出荷台数で2014年のアップルのシェアは58.7%に達し、競合他社を圧倒した。2013年のシェアは46.0%で首位を維持していたが、過半数のシェアを取り戻して市場を独占しつつある。

写真1●iPhoneを取り扱う携帯大手3社のうち、ソフトバンクが9月25日に開いた 「iPhone 6s」「iPhone 6s Plus」の発売開始イベント(東京中央区・銀座にて 撮影)
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 今回のテーマである法人市場でのスマートフォン販売でも、この状況は同じだ。むしろ法人市場では、個人向け以上に「iPhoneへの一極集中」が高まっていることが「日経コミュニケーション」誌の調査から分かった。企業のシステム部門が社内で導入するスマートフォンをほぼiPhoneの一択にする傾向が強まっているのだ。

半数近くの企業がiPhoneを主に利用

 日経コミュニケーションが実施した「企業ネット/ICT利活用実態調査」は、システム部門など企業の通信・IT運用の担当者が対象で、毎年10月に結果をまとめている。調査対象は携帯電話やWANなどの通信サービスに加え、スマートデバイスや通信機器、クラウド、セキュリティなど多岐に渡る。

 今回の記者の眼では、最新の2015年版の調査からスマートフォンに関する結果をいくつか抜粋し、「日本の企業がなぜiPhoneを好むようになったのか」に迫りたい。

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