国際標準化団体IEEE(米国電気電子技術者協会)は2017年2月16日、VR(仮想現実)技術の現状と今後の展望についての記者説明会を開催した。東京大学 先端科学技術研究センター 教授 稲見 昌彦氏が登壇し、HMD(ヘッドマウントディスプレイ)の技術やVRの様々な利用方法、それによるビジネススタイルの変化について語った。

東京大学 先端科学技術研究センター 教授 稲見 昌彦氏
(撮影:大類 大吾、以下同じ)
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Virtual Reality=仮想現実は日本IBMによる誤訳

 稲見教授は、「2016年から、コンシューマ向けのHMDが普及し始めている。VR元年だった」と語り、HMDに搭載されている技術について説明した。稲見氏は、現在のHMDがVRディスプレイ以上の機能を持ち始めていることについて言及。続けて、「HMDの前方に設置されたカメラによって、VRだけでなく、AR(拡張現実)も体験できる。また、カメラが空間をリアルタイムに認識することで、装着者の生活リズムを計測するようなことも可能だ」(稲見氏)と語った。

 また、稲見氏は「HMDのようなVR機器がカジュアルなものになりつつあるのは、スマホの影響が大きい」と述べた。オキュラリフトなどのHMDに使用されている有機ELディスプレイや、頭の位置で方向を確認するためのジャイロ機器はスマホのおかげで安価に手に入るようになっているという。また、スマホをそのままHMDにする製品も販売されていることから、「HMDとスマホは深い関係」であると解説した。

1968年から開発されているHMD。その中にはEyePhone(アイフォン)という名前のものも存在した
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 一方日本では「仮想現実」と訳されているVRだが、この言葉について稲見氏は「誤訳とされている。そもそもVirtualという単語の本来の意味は、『事実上の』『実質的』というものだ」と指摘。それが「仮想」と訳された原因について、「日本IBMのシステムエンジニアがVirtual Memoryという製品名を翻訳するときに、仮想記憶と訳したことが原因とされている」(稲見氏)と、日経コンピュータの記事をもとに解説した。

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