セキュリティツールベンダーのパロアルトネットワークスは2018年1月26日、セキュリティ脅威に関する調査リポート「セキュリティ脅威:2017年の総括と2018年の予測」を発表した。同社Webサイトで順次公開する。

 顧客企業が使う同社のファイアウオールやエンドポイントセキュリティ製品から収集したデータや、独自の観測網で得た情報を基に、同社のサイバー脅威調査組織「Unit 42」が動向を分析した。

パロアルトネットワークスの林薫サイバースレットインテリジェンスアナリスト
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 リポートの説明会ではUnit 42の林薫サイバースレットインテリジェンスアナリストは「2017年はワーム型ランサムウエア『WannaCry』が猛威を振るった。過去の事例を見ても、ワーム型のマルウエアやランサムウエアは年単位で影響が残るものが多かった。今後も警戒が必要だ」と話した。

 WannaCryの脅威が顕在化したのは2017年5月だった。

 その後、事態は収束に向かったが、一部では亜種の感染事案が発生しており影響が長引いている。

 Unit 42の調べによれば、WannaCryの亜種発見数は月間で2017年5月に約1500個だった。同年12月は6000個以上まで増え続けており、引き続き警戒が必要だという。

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