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 米国では10歳代の若者のFacebook利用者が減少していると、複数の海外メディア(米Bloomberg米Mashable米The Vergeなど)が現地時間2014年12月19日までに、米国の市場調査会社Frank N. Magid Associatesの調査リポートを引用して伝えた。

 それによると、13歳から17歳のソーシャルメディアユーザーのうち、Facebookを利用していると回答した人の割合は88%だった。2013年に行った同様の調査ではこの割合は94%、2012年の調査では95%だった。これに対しTwitterを利用している同じ年齢層の割合は前年から2ポイント増えて48%になった。Facebookの利用者はほかのサービスの利用者に比べ圧倒的に多い。だが広告事業の重要な顧客であり、事業成長の要となる若年層利用者の減少はFacebookにとって痛手だと海外メディアは指摘している。

 Facebookについては、すべての年代で満足度が低下つつあるという。Frank N. Magid Associatesが全年齢層を対象に行ったアンケートでは、Facebookが「安全」「信頼できる」と答えた人はそれぞれ9%。これに対しPinterestのサービスに対する同様の回答はほぼ30%だった。このほか、Facebookが「楽しい」という回答は18%、Pinterestが「楽しい」との回答は40%だった。

 Frank N. Magid AssociatesマネージングディレクターのTero Kuittinen氏は、「Facebookは利用者の日常生活に深く入り込んでいるため、利用者の急減はないだろう」としたうえで、「だが人々は漠然とした不満を抱き始め、その後しばらくして利用するのをやめるものだ」と指摘している。

 一方で人々はメッセージングサービスを利用するようになっており、Facebookの関連サービスや同社傘下サービスの利用は増えているという。Frank N. Magid Associatesがすべての年齢層を対象に行った調査では、Facebookの「Messenger」を使っている人は40%で、「Snapchat」は18%、米Appleの「iMessage」は17%、「WhatsApp」は9%、米Googleの「Hangouts」は9%だった。

 このうちWhatsAppは、Facebookが2014年に10月に買収したメッセージングアプリ(関連記事:FacebookがWhatsApp買収手続きを完了、総額218億ドル超に)。また2012年に同社が買収した写真共有サービス「Instagram」も利用者が増えている。いずれも10歳代の若者に人気があるサービスで、これらの調査結果を見る限りFacebookの若者離れは、同社にとってそれほど深刻ではないのかもしれないと、The Vergeは伝えている(関連記事:Instagramの月間アクティブユーザーが3億人突破、Twitterを上回る)。