トレンドマイクロは2014年8月26日、スマートフォンやタブレットといったスマートデバイスの業務利用に関する調査結果を発表した。所属する企業がBYOD(私物端末の業務利用)を明確に禁止していると回答した従業員の6割以上が、個人所有のスマートデバイスを業務利用していると答えた。

 今回の調査対象は、スマートデバイスを利用している従業員1038人。インターネットを通じて、スマートデバイスの業務利用状況などを尋ねた。調査期間は、2014年6月23日~6月25日。

 調査対象者のうち、勤務先においてBYODがポリシーやルールによって明確に禁止されていると答えたのは423人。その423人に対して、個人所有のスマートデバイスを業務のために利用しているかと尋ねたところ、63.1%が「利用している」と回答(図1)。23.6%は「ほぼ毎日利用する」と答えた。

図1●「あなたは個人所有のスマートデバイスを、業務のために利用したことがありますか」への回答(対象者:勤務先においてBYODがポリシーやルールによって禁止されている従業員。2014年 n=423、2012年 n=246)
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 ちなみに、2012年に実施した同様の調査では、禁止されているにもかかわらず自分のスマートデバイスを業務利用している従業員は48.0%だった。

 次に、「企業が禁止しているにもかかわらず、個人所有のスマートデバイスを業務利用している」と答えた従業員267人に対して、利用状況などを聞いた。

 その結果、8割以上が何らかの業務データを、自分のスマートデバイスに保存していることが明らかとなった(図2)。最も多かったのは「取引先などの連絡先」で過半数を占めた(複数回答)。

図2●「あなたは、個人所有のスマートデバイスに業務関連の連絡先情報や文書データを保存していますか」への回答(複数回答。対象者:禁止されているにもかかわらず、個人所有のスマートデバイスを業務のために利用していると回答した従業員。n=267)
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