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Oracle、Java SEに月額料金制の新ライセンスを提供

2018/06/26

Paul Krill InfoWorld

年2回のバージョンアップとの関係

 OracleはJava SEに関して、6カ月ごとにバージョンアップを行うリリースモデルを導入している。例えば、2018年3月リリースのJDK 10に続き、2018年9月にはJDK 11が登場する。だが、Java SE Subscriptionの契約者は、必ずしもこのペースに合わせて新バージョンに移行しなくても、実稼働中のアプリケーションを自分で決めたタイミングで新バージョンに移行する選択が可能だ。また、LTS(長期サポート)版に合わせたアップデートも可能で、1つのバージョンを最長8年利用できる。

サブスクリプション契約を更新しない場合の対応

 サブスクリプション契約を更新しない場合は、契約期間中にダウンロードした商用ソフトウエアの使用権がなくなり、Oracle Premier Supportも利用できなくなる。契約を更新しないことに決めた時は、契約期間が切れる前に、OracleがGPLライセンスで提供しているOpenJDKのバイナリーに移行することを同社は勧めている。そうすれば、空白期間なしでアプリケーションの稼働を継続できる。

(了)

翻訳:内山卓則=ニューズフロント
記事原文(英語)はこちら

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