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Dellが再上場へ、その複雑な手続きの流れは

2018/07/06

Scott Carey Computerworld UK

 2013年に株式を非公開化した米Dellが、再上場に向けた手続きを始めることになった。傘下のVMwareの「トラッキングストック」という株式が関係する、込み入った手続きだ。結局何がどうなり、親会社と傘下企業との複雑な構造にどのような影響が及ぶのか、見ていくことにしよう。

Credit: Martyn Williams/IDG

 まずは、現在のDellの大まかな構成を確認しておこう。Dellは、2016年に670億ドルという莫大な額でEMCを買収した後は、Dell Technologiesという名の新たな親会社の下に、従来のDellやEMCのほか、Pivotal、VMwareといった傘下企業がぶら下がる形の体制となった。

 従来のDellでもがき続けていたサーバーやパソコンの事業部門は、現在はDell Client Solutions Groupという名前になった。従来のEMCは、現在はDell EMCの名でデータストレージやサービスに関する事業を行っている。VMwareは、高成長のクラウドコンピューティングとプラットフォーム仮想化のソフトウエアベンダーで、もともとは2004年にEMCが6億2500万ドルで買収した企業だ。

 このほか、Dell Technologiesの傘下には、RSA、SecureWorks、Virtustreamなどもある。だが、今回の再上場に関して重要なのは、Dell TechnologiesとVMwareだ。

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