転職後に給与が上がるITエンジニアの割合がここ数年、右肩上がりに増えている――。リクルートキャリアが2017年7月に公表した指標「転職時の賃金変動状況」によってこんな結果が得られた。

 この指標は、同社の転職支援サービス「リクルートエージェント」を使って転職した人材のうち、転職前に比べて賃金が1割以上増加した人材の割合を調べて算出した。リクルートエージェントを使って転職する人材は年に3~4万人という。それらの人材が転職後に給与が上がったかどうかを調べた。

「転職時の賃金変動状況」の算出式。転職支援サービス「リクルートエージェント」を使って転職を決定した人材のうち、前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合を調べた
(出所:リクルートキャリア、以下同じ)
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転職前賃金と転職後賃金の定義
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 転職前に比べて「1割以上増加」が条件となっているため、2割や3割と大幅に給与が上がった人材も含まれる。転職前の賃金は各種手当を含んでいるが、転職後の賃金は時間外・休日・深夜労働などの変動する割増賃金は含まない。

 転職時の賃金変動状況を業種別に調べれば、企業が「どの業種の人材の獲得に積極的かどうか」「よりよい待遇や雇用条件を提案しようとしているか」といった傾向を探るのに役立つ。同指標の算出に携わったリクルートキャリア 経営統括室カンパニー企画グループの高田悠矢氏は「求人倍率や賃金水準だけでは分からない、人材の需給に関する傾向を調べやすくなると考えた」と狙いを説明する。

 同社はこれまで転職市場の需給動向を示す指標として毎月、転職求人倍率を公表してきた。求人倍率自体は全体傾向として上昇が続いており、人材の需給バランスもひっ迫感が高まっているという。

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