2014年10月、あるサイトがGEのイントラネットで立ち上がった。そこには、日本GEが2014年に実施した技術公募で集まった国内約150社の“社外秘”といえる技術の中身が記載されている(図1)。対象領域は材料や先端技術、医療、MEMS(極微小電子技術機械システム)と様々だ。

図1●技術公募の審査を通った案件を紹介するGEのイントラネット
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 この技術公募サイトは、約30万人いるGEの社員なら誰でも閲覧できる。彼ら彼女らは150社がGEに持ち込んだユニークな技術を自分の目で確かめ、自らが手掛ける製品に応用できるかどうかを見極める。「脈あり」と判断すれば、開発元の企業とすぐさまマッチングに入る。

 30万人の社員自身がGEにとって有望な外部の技術を見いだし、自社製品への適用の可能性を探る。まるで“技術スカウトマン”として振る舞う。GEが自社内に閉じこもらず、社外に優れた技術を求めて、製品開発のスピードを上げる「オープンイノベーション」を象徴する試みだ。

 技術公募を推進するGEの浅倉眞司グローバルリサーチセンター(GRC)日本代表は「外部とのコラボレーションを加速し、製造のパラダイムチェンジを起こす」と語る。

 技術公募の狙いは「通常の“網”には引っ掛かってこない企業や技術を発掘し、GEと取引先がウィン・ウィンの関係を築くこと」(浅倉氏)にある。日本GEは隔年で公募を開催しており、2014年で4回目になる。

 日本企業にはキラリと光る技術を持ちながら、ビジネスにつなげられないジレンマを抱えているところが多い。渡りに船とばかりに技術公募に乗り、GE製品への採用を狙う。

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