Appleは2014年9月19日午前8時、満を持して「iPhone 6」および「iPhone 6 Plus」を発売した(以下、断りがない限り両端末を併せてiPhone 6と表記)。

 1年前の「iPhone 5s」および「iPhone 5c」の発売ではNTTドコモが初参戦し、いわば「iPhone商戦」で携帯大手3社が初めて激突した。今回のiPhone商戦はその第2ラウンドとも位置付けられる。

 今回の商戦の特徴は2年前に発売された「iPhone 5」以前の買い換え需要の取り込みにあると言えよう。というのも、ドコモのユーザーにはiPhone 5s以降の端末利用者しかおらず、そのためドコモにとってはiPhone 5以前のユーザーを抱えるauやソフトバンクが絶好の「草刈り場」になる可能性があるからだ。

 そもそもドコモは長らく顧客の純増数で苦戦を強いられてきた。そのため今回のiPhone 商戦は顧客奪回の絶好機と考えているはずだ。また挑戦者ドコモの攻勢にauとソフトバンクがどのように対処するのかも注目されている。

商戦激化!?その実態はいかに

 そのためか、9月12日の予約開始以来、メディア各社も「携帯3社熱い商戦」「携帯3社つばぜり合い激化」「機種変更で顧客囲い込み」などと携帯大手3社を巡る商戦を報道してきた。

 となると、各社の価格競争も過熱しているのだろうと思いきや、これが意外なことにそれほどの過熱感がないのだ。もちろんキャリア間の価格差はあるのだが、その料金は「横並び」の印象が極めて強い(表1)。

表1●iPhone 6(16GB)をMNPで契約した場合の料金(2年契約時、税別)
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