オープンソースのCMSソフトウエア「Drupal」。豊富なアドオンにより、システムの短期開発を可能にしているのが特徴だ。Drupal Business Consortium in Japanでは、企業情報システムにおけるWebアプリケーション開発フレームワークとして普及を推進している。

 Drupal Business Consortium in Japan(DBCJ、Drupalビジネスコンソーシアム)が発足したのは2014年9月。設立以降、SI事業者やユーザー企業などに参加を呼び掛ける説明会や、Drupalを実際に使ってみるハンズオン勉強会を積極的に開催している。

 10月31日に東京・代々木で開催されたハンズオン勉強会では、Drupal次期版バージョン8のベータ版を用いて、参加者それぞれが実際にサイト構築を体験した(写真1)。初めてDrupalに触れる参加者も多く、皆熱心にハンズオンに取り組んだ。

写真1●2014年10月にDBCJが開催したハンズオン勉強会の様子
写真1●2014年10月にDBCJが開催したハンズオン勉強会の様子
次期版Drupal 8のベータ版を用いて、サイト構築を実践した。
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 DBCJ設立の背景には、欧米に比べて日本におけるDrupalの利用が極端に少ない現状がある。DBCJ副理事長の池田秀一氏は「日本には、最新版バージョン7に関する書籍が一冊もなく、Webサイト上の技術情報もほとんどない。これでは利用は広がらない」と話す。DBCJの活動を通じてこの状況を変え、国内でのDrupalの利用を推進していくことを目指している。理事長の小薗井 康志氏は、「Webアプリケーション開発のフレームワークとして、Drupalを日本の企業システム構築に浸透させていく」と説明する(写真2)。

写真2●DBCJ理事長の小薗井 康志氏(左)と副理事長の池田 秀一氏
写真2●DBCJ理事長の小薗井 康志氏(左)と副理事長の池田 秀一氏

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