ヤフーは2018年からネットオークション「ヤフオク!」で不正出品の検出にディープラーニング(深層学習)を活用する。約20年にわたりヤフオク!を手がける同社は不正出品と闘い続けてきた。手軽さが受けてフリマ大手メルカリがCtoC(個人間取引)市場を席巻するなか、ヤフーは大量データが生む信頼性の高さを強みに巻き返しを図る。

 ディープラーニングを使うのは出品時と入札時における不正検知だ。ヤフオク!では2005年から機械学習で主に詐欺の不正を検知している。

「 ヤフオク!」の不正検知における人工知能(AI)活用
過去、出品時、入札時の3段階で不正を見極める
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 商品のタイトルや説明文に加え、画像やカテゴリー、価格帯などの情報を分析。「何万という特徴パターンを見出して不正の有無を見分けてきた」(ヤフオク!カンパニーの山下勝司ヤフオク!開発本部サイエンス部長)という。

 実際の不正出品の排除は人工知能(AI)と人との合わせ技だ。機械学習が一定間隔ではじき出した不正の確率が高い出品リスト・入札リストを、監視員が上から順に目視で確認する。

 今回、新たにディープラーニングを採用して違反投稿検知の精度を高める。特にフリマ形式での出品についての効果を見込んでいる。同社は2017年2月に従来のオークション形式に加え、定額で出品・購入できるフリマ形式を本格導入。若い女性を中心に出品数が増えているという。

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