JPドメイン(.jp)の登録管理を担う日本レジストリサービス(JPRS)は、WHOISの次世代プロトコルである「RDAP(Registration Data Access Protocol)」の技術仕様(RFC 7480~7484)を日本語化、同社のWebサイトで2016年12月15日に公開した。

 WHOISは、IPアドレスやドメイン情報などのインターネット資源を検索するためのサービス。やり取りを規定したWHOISプロトコルは1982年に作られた。現在は主にドメイン名を取得するときの事前調査や、ドメインの管理者を調べるときなどに使われている。

 一方で、プロトコルに起因する問題も抱えている。最大の問題は、RFCで定められている内容が極めてシンプルなため、運用組織によって実装がバラバラになっている点だ。ドメイン名を管理するレジストリや、IPアドレスを管理する地域インターネットレジストリごとにも、WHOISの表示形式は異なる。

 このため、ユーザーはどの項目がどこに対応するのかなどを自身で考えなければならない。また、WHOISを利用するアプリケーションは、各WHOISサーバーの形式に合わせて作り込む必要がある。

過去の失敗を踏まえ普及を目指す

 こうしたWHOISの課題を解決し、最近のWeb技術を採用したのがRDAPだ(図1、2)。RDAPでは、問い合わせる資源をURLで表し、HTTPのGETメソッドなどを使ってRDAPサーバーに問い合わせる。RDAPサーバーは資源情報をJSON形式で応答する。また、資源情報を管理している組織のリストをIANAが公開し、参照できるようになる。適切な問い合わせ先へのリダイレクトも可能だ。

 実は過去にも「WHOIS++」「RWhois」「IRIS」といったWHOISの後継プロトコルが作られたが、いずれも普及しなかった。RDAPは「インターネット資源の調整を担うICANNが実装を要求していることから普及すると見られる」(JPRS)という。ICANNは「.org」などのgTLD(分野別トップレベルドメイン)のレジストリ(.com、.net、.jobsは対象外)に対し、2017年2月までにRDAPを実装するよう求めていたが、8月以降にずれ込む見込みである。

図1●WHOISの後継となるRDAPの特徴
WHOISで利用されているプロトコル(WHOISプロトコル)はシンプルなプロトコルであるため、運用やサービスの利用時に複数の課題を抱えていた。後継となるRDAPには、それらの課題を解消する四つの特徴がある。
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図2●テスト用のRDAPサーバーにTeraTermで問い合わせときの応答例
画像提供:日本レジストリサービス(JPRS)
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