先ごろ米国の世論調査機関Pew Research Centerが公表したデジタル機器に関するリポートによると、米国ではここ数年でスマートフォンとタブレット端末の所有率が堅調に伸びたものの、それ以外の機器の所有率は横ばい、あるいは低下している。

 2011年時点で35%だったスマートフォンの所有率は今年68%となった。また米Appleが「iPad」の初代機を発売した2010年当時のタブレット端末の所有率はわずか4%だったが、今年は45%に上昇した(写真1)。スマートフォンは、ほぼすべての消費者層で所有率が50%を超えており、人種や民族による違いは見られなかった。スマートフォンは18~29歳の年齢層では86%に、30~49歳では83%に、世帯年収が7万5000ドル以上では87%に達しており、こうしたいくつかの消費者層の市場分野では飽和状態に近づきつつあるという。

写真1●米国のデジタル機器所有率推移
(出所:Pew Research Center)
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 これに対し、昨年32%だった電子書籍専用端末の所有率は今年は19%に低下した。また今年のパソコンの所有率は73%だったが、これは10年前とほぼ同水準で、パソコンはピーク時の2012年から7ポイント低下した。このほか、ゲーム機の所有率は40%で、過去5年間横ばいという状況。またMP3プレーヤーは2010年の47%から40%に低下した。

 Pew Research Centerによると、こうした所有率の推移はスマートフォンがさまざまな専用機器の機能を兼ね備える多目的機器となったことがその要因。スマートフォンは音楽プレーヤーであり、電子書籍端末であり、ゲーム機でもあるからだという。

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