ITpro読者の皆様、2014年もよろしくお願いします。「年初から馬鹿とは何事か」などと思われたかもしれませんが、前向きな話を書くつもりです。次の段落から文末を通常の「である」に戻します。

 2013年の末、「Javaの技術者を日本で募集したが見つけられなかった」という話を知り合いの社長から聞き、首をひねった。ソフト開発事業を手掛ける企業の多くは、新入社員に開発言語としてJavaを教えている。Javaを使える人なら沢山いるはずだ。

 条件を聞くと、あるプロジェクトのために一定期間だけ参加してもらう仕事であった。対価はかなり高く、腕に自信のあるフリーランスの技術者が応募するには、恰好の案件と思われた。

 ただし勤務地は上海であった。「海外勤務に二の足を踏んだのでは」とその社長に聞いたところ、「勤務地よりも仕事の内容が敬遠されたのではないか」という答えが返ってきた。

 仕事の内容は、その企業が内製してきたソフト開発支援ツールをJavaで書き直すことだった。ところが「Javaの開発経験があるといっても、既製のフレームワークや開発支援ツールを使って開発した人が多く、Javaを直接使ってツールを再構築できる技術者を日本で見つけられなかった」という。

ソフト開発の実態は今、どうなっているのか

 日本のソフト開発案件において現在、どの開発言語がどのくらい、どのように使われているのか、実態をつかむのはなかなか難しい。成果物としてJavaあるいはCなど開発言語で記述されたソフトが納品されていたとしても、開発時にはJavaやCを直接使うのではなく何らかの、開発支援ツールを使っている場合が多い。

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