米IDCは米国時間2009年2月11日,パソコン向けマイクロプロセサ市場に関する調査結果を発表した。それによると,2008年第4四半期は売上高が67億8000万ドルで,前年同期から22.2%減,前期から18.0%減少した。出荷個数は前年同期比で11.4%減,前期比で17.0%減となった。

 米Intelの小型パソコン向け省電力プロセサ「Atom」が好調だったが,減速する市場に歯止めをかけるには至らなかった。Atomを除いた場合,出荷個数は前年同期比21.6%減,前期比21.7%減となる。

 IDC半導体部門担当ディレクタのShane Rau氏は,「2008年9月に需要失速の兆候が見え始めると,10月と11月には瞬く間に急落した」と説明する。同氏によると,2008年第4四半期は1996年の調査開始以来,前期比で最悪の落ち込みとなった。

 出荷個数ベースの市場シェアは,1位のIntelが81.9%で前年同期から1.1ポイント拡大した。2位の米AMDは17.7%で同0.9ポイント減少した。3位は市場シェア0.4%の台湾VIA Technologiesだった。

 フォーム・ファクタ別に見ると,ノート・パソコン向けではIntelが89.1%,AMDが10.2%,VIAが0.7%。サーバーおよびワークステーション向けではIntelが88.1%,AMDが11.9%。デスクトップ・パソコン向けはIntelが73.9%,AMDが26.0%となった。

 2008年通年では,売上高は前年比0.9%増の308億ドルで,出荷個数は同10.0%増加した。出荷個数ベースの市場シェアは,Intelが80.3%,AMDが19.2%,VIAが0.4%だった。

 第4四半期はエンド・ユーザー需要の激減が,市場に陰を落とした。サプライ・チェーンの素早い対応で,大幅な余剰在庫は回避できる見通しだが,需要回復の見込みは小さい。このためIDCは,2009年第1,2四半期の出荷個数がいずれも前期比で減少すると予測している。