調査内容 2008年2月に導入したノート・パソコン
調査時期 2008年3月中旬
調査対象 ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者
有効回答 3200件(1174件)
( )内は情報システム担当者の有効回答数


 日経マーケット・アクセスが,ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に行った調査で,2008年2月に導入したノート・パソコンのメーカーと台数を聞いた(複数回答)。導入ユーザー数は今回もデルが2007年3月実績(4月調査)以来12カ月連続トップ。サーバー/デスクトップ/ノートの3部門制覇がついに1年間続いたことになる。

 メーカー別導入台数は前々回2007年12月実績(2008年1月調査)までの3カ月はNEC,前回2008年1月実績(2008年2月調査)で日本ヒューレット・パッカード(HP)がトップを奪ったが,今回の2008年2月実績では東芝が,2006年9月実績以来,実に17カ月ぶりの首位に復帰した。

 ノート・パソコンは一般業種での「1回答で1メーカー製品を1000台以上」の“大量一括導入”回答が,前々回調査,前回調査の2カ月連続で合計約8000台もあったが,今回は合計3000台(製造業,金融業,情報サービス業で各1件)でやや沈静化した。1回答平均の導入台数は44.8台で前月の51.2台から約12%減。“大量一括導入”回答を除外した1回答平均は36.4台で逆に前月より約22%増となる。なおこの“大量一括導入”回答を除くと,メーカー別導入台数の順位には2位レノボから8位日本HPまでに入れ替わりが発生する。

■調査概要
 日経マーケット・アクセスが,ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に,回答者の勤務先の情報システムの構成要素としてのパソコン・サーバーの導入状況を聞いた。当該月に正式発注や契約など購入が確定したもののみが対象で,「過去に発注済みのパソコンが当該月になって納品されたもの」「回答者の個人用パソコンの購入」は除外している。
 2007年2月調査(2007年1月の導入実績)の記事まで,「x社のノート・パソコンをy台導入した」という回答1件を,x社についての「購入製品のメーカー数」1件と表現してきたが,2007年3月調査の記事から,x社についての「ユーザー数」1件という表現に変更した。つまり「ユーザー数イコール有効回答数」であり,導入したノート・パソコンの実利用者数を聞いたものではない。
 また,本調査では1企業・組織からの複数の回答を有効としている(「所属企業・組織で情報システムを担当している」と明示した回答者であれば,「全社情報システム部門」に限定せず,「事業所」や「部門」や「ワークグループ」の情報システム担当者も,有効な回答者として認めている)ため,「ユーザー数イコール導入企業数」とは断言できない。
 2006年12月調査から「業種がコンピュータ関連で,当該メーカーの全導入台数の過半数を占める」大量一括導入の回答を集計対象外とした。このため2008年3月調査では,ノート・パソコンでは3300台(1回答あたり約9.3台に相当)分の回答を,無効として集計対象から除外した。
 調査実施時期は2008年3月中旬,調査全体の有効回答は3200件,「所属する企業・組織で自社の情報システムにかかわる業務(企画立案・設計・開発・運用・予算承認など)を担当している」とした実質的な有効回答は1174件。

図●前月(2008年2月)のノート・パソコンの導入台数(n=356)

回答者が担当するシステムの範囲/分野

出典:日経マーケット・アクセスINDEX:企業情報システム 2008年3月調査
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