写真●Webセキュリティサービスの設定画面
写真●Webセキュリティサービスの設定画面
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 トレンドマイクロは6月4日、ウイルス対策などの機能を持つ企業向けクライアント用統合セキュリティ・ソフト「ウイルスバスター コーポレートエディション」の新版8.0を6月28日に出荷すると発表した。新版の目玉は、オプション機能として、最近増えている自己更新型のウイルスなどに対抗するサービスを用意したこと。ウイルスが自己書き換え用のプログラムをWebサイトからダウンロードしようとしたとき、そのWebアクセスを遮断する。

 新オプションの「Webセキュリティサービス」が対象にする自己更新型のウイルスは、ウイルス開発者が用意したWebサイトから悪意のあるプログラムを次々とダウンロードし、自らを書き換えていく。このため、アンチウイルス・ベンダーは、ウイルスを検知するパターン・ファイルの作成が間に合わなくなり、対策が困難になる。トレンドマイクロの新ソフトは、こうしたウイルスのWebサイトへのアクセス自体を遮断し、自己更新を防ぐ。更新を止められれば、パターン・ファイルで対策可能になる。

 クライアントに常駐するエージェント・ソフトが、Webブラウザやウイルス・ソフト、スパイウエアなどがWebアクセスする際に、そのURLとIPアドレスをトレンドマイクロの専用サイトに送信する。その専用サイトで、Webサイトの危険度を判定し、アクセス許可の可否を判断する。

 トレンドマイクロが運用する専用サイトは、インターネット上の何億ものWebサイトを巡回し、その危険性を判定してからデータベースに登録していく。判断基準は大きく5つあるという。(1)登録年月日(数時間前に登録されたものは危険)、(2)安定性(頻繁にドメイン名やIPアドレスが変わっているものは危険)、(3)リンク先(Webページのリンク先として危険なサイトが多く含まれているものは危険)、(4)Webサイト上のファイル(そのファイルがウイルスかどうか)、(5)スパム・メールに含まれているか(別途、提供しているスパム検知サービスで調べたメールにURLが記載されていると危険)である。このチェックを30分ごとに行い、データベースを更新する。仕組みは、従来からあるURLフィルタリング・サービスと同じだが、カバーするWebサイトが多く、チェックの頻度が高いことなどが違いという。

 新版の価格は従来と同じ。今回のWebセキュリティサービスは、5ライセンスで1万6000円など(従来から提供していたスパイウエア検知サービスなどとセットで提供)。