従業員が個人所有の端末を仕事目的に使用することを指す「BYOD」(Bring Your Own Device)は多くの国々で広まりつつあるが、企業ネットワークやデータに深刻なリスクをもたらす可能性がある。スロバキアのイーセットは、米ハリスインタラクティブに依頼して実施したBYODの実態に関する調査の結果をブログで発表した。

 企業/組織に勤めている約1300人の米国成人のうち、81%は個人所有の電子機器を仕事に使うことがある。使用する電子機器はノートパソコンやデスクトップパソコンといった従来の機器もあるが、スマートフォンやタブレット端末も大きな割合を占めている。

 BYODではどの機器でも危険な慣習が見られ、例えばノートパソコンを仕事目的に使う人の31%は、ハッキングされる可能性が高い公衆無線LAN(Wi-Fi)を利用している。また、46%が仕事に使う端末を家族や友達などにも使わせている。

 自動ロック機能を使っていないという人は37%。端末上の企業データを暗号化していない人は3分の1に及び、さらに3分の1は暗号化しているかどうか知らないと回答している。

 自社がBYODに関してポリシーを規定していないという回答者は66%で、個人所有の端末がハッキングあるいはマルウエアの被害に遭ったことがある回答者は25%だった。

 イーセットは、BYODに関するリスクの認識向上に役立てて欲しいとして、これら調査結果に基づいたインフォグラフィック(PDF)を公開している。

調査データのインフォグラフィック

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