3月11日の東日本大震災の前と後とで、全てが変わった。ITproの大震災特集記事をはじめ、多くのWebサイトやなどで、こうしたことは既にいろいろと語られている。今回は、大震災で価値観が大きく変わってしまった読者を対象に、企業の情報システム担当として、既存の事業継続計画(BCP:Business Continuity Plan)に加えて、今後こういった大震災にどう立ち向かっていくかという指針を考えてみたい。

今後もM7以上クラスの地震はどこでも起こりうる

 iPad用アプリの「ニュートン超巨大地震」では、西暦1500年以降に日本全国でマグニチュード7クラス以上の地震が発生していることが分かりやすく図式化されている。さらに、マグニチュード6どころかマグニチュード7クラスの地震が全国で毎年のように頻発していることがわかる。このことから、今後、日本全国でマグニチュード7以上クラスの地震が、いつ、どこで起きてもおかしくない。特にここ1カ月ほどは、マグニチュード6以上の地震が月に70回以上計測されており、日本の地域全般において、地震の活性時期に来ている可能性が高い。

 「地震ハザードステーション」では、過去の地震情報からさまざまな地震予測が公開されている(図1)。太平洋側に沿って、関東から四国に向けてベルト帯で高確率に地震が発生することが予測されている。特に震災という意味では、関東だけでなく、関西もしくは内陸部の瀬戸内海にいたっても、今回甚大な被害をもたらしたのと同じ津波が襲う可能性があることを忘れてはいけない。

図1●地震ハザードステーションで予測している30年震度6弱以上の揺れに見舞われる確率
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 これらの地震履歴の生データは、気象庁の地震・津波ページで詳細に公開されている。興味がある方は生データを参照していただきたい。これらのことから、企業として、どんな準備をしていかなければ、論じてみようと思う。

 今回は、まず企業の存続に必要なものとして、人財と教が所有するシステムのデータをいかに存続させるかという点から述べよう。

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