『仮想化』が今後のメインストリームであることは間違いない。導入企業も急速に増えている。だが,安易に仮想化に取り組むとかえってコスト高になるケースもあるし,障害発生時の対応は基本的にユーザーの自己責任になる。現実は甘くないのだ。ユーザー企業には,現在の仮想化技術の実力を見極め,自社の導入タイミングを計る“選球眼”が求められる。

 1台のIAサーバー上に複数の疑似的なIAサーバー(仮想マシン)を作る仮想化ソフト。昨年から今年にかけ、本格的に導入する企業が増えている。

図1●仮想化ソフトの国内市場規模
図1●仮想化ソフトの国内市場規模

 パイオニアは今年2月、仮想化ソフト「Xen」を使って数十台のサーバーを数台に統合した。不動産業のアパマンショップが同じく2月から利用を始めた新基幹系システムは、仮想化ソフト「VMware」を使ってサーバー28台分をブレード・サーバー6台で動かす。宇部興産は昨年1月からVMwareの導入を本格化し、すでにサーバー200台を仮想マシンに移した。

 「開発・テスト環境から本番環境に適用領域が移った」と調査会社IDC Japanの入谷光浩ソフトウエアリサーチ・アナリストはみる。同社は、仮想化ソフトの国内市場は年率39.8%の成長を続け、2011年には310億円規模に達すると予測する(図1)。


現実は厳しい

 「サーバー資源の効率利用によるコスト削減」「運用管理にかかるコストの削減」――。仮想化ソフトの宣伝には必ずこうしたうたい文句が並ぶ。セキュア・プラットフォーム推進コンソーシアムが今年1月、ユーザー企業を対象に実施した調査でも、これら2項目が仮想化ソフトに対する期待の上位を占めた。

 だがいち早く仮想化ソフトに取り組んだユーザー企業は、これらの成果を労せず手にしたわけではない(図2)。

図2●仮想化ソフトに対する期待と現実
図2●仮想化ソフトに対する期待と現実

 例えば、中堅機械メーカーの石垣。昨年2月、基幹のPDM(製品情報管理)システムのサーバー群をVMwareで集約したところ、突然システムが応答しなくなるトラブルに見舞われた。仮想マシンに割り当てるCPU数の設定を誤ったためだ。

 宇部興産は仮想マシン上でデータベース・ソフトなどを動かす際、ライセンス(課金)体系の解釈で悩まされた。販売会社に尋ねても明確な回答が得られず何度もやり取りする羽目になった。「ソフト会社がライセンス体系を明示してくれないと、ユーザーは仮想化ソフトを安心して使えない」。情報システム子会社、宇部情報システムの山口亮介主任は憤る。

 「甘い考えは失敗のもとだ」。パイオニア経営戦略部情報戦略グループの中村正彦副参事は警告を発する。仮想化ソフトの性能を検証する過程で思ったほどのディスク入出力(I/O)性能が得られず設計を見直した経験に基づく発言だ。

 ユーザー企業やシステム・インテグレーターの意見を総合すると仮想化ソフトの導入を成功させるには、いくつかの注意すべき点がある。(1)サーバーを集約する効果はあるのか、(2)ソフトは正常に動作するのか、(3)信頼性は確保できるのか、の3つがカギとなる。

集約効果に過剰な期待は禁物

 仮想化ソフトを使って複数台のサーバーを1台に集約すると本当にコストが下がるのか――。本誌の試算では必ずしもコスト削減につながるわけではないことがわかった。

 仮想化ソフトを使ってサーバー100台を集約するケースで、運用管理費や電気代を含む初年度のコストを大まかに試算すると、100台のサーバーを10台に集約した場合は3570万円。確かに24%の削減につながる。だが、100台を20台に集約しただけでは4940万円と、仮想化ソフトを使わない場合よりも5%高くなる(図3)。

図3●仮想化ソフトによるコスト削減効果の比較
図3●仮想化ソフトによるコスト削減効果の比較
サーバー100台を仮想化ソフトで集約する場合の初年度のコストを試算した
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