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インタビュー

  • インタビュー

    サプライチェーン攻撃が現実に、日本企業は中国製品の利用を自分で判断すべき

    慶応義塾大学大学院 政策・メディア研究科 教授 土屋 大洋氏

     世界各地での国際的な情勢やパワーバランスの変化とともに、米国のサイバー安全保障の取り組みが大きく動いている。サプライチェーンを考慮したサイバーセキュリティー対策や個人のプライバシー保護など、企業のセキュリティー対策にも影響が及ぶ最近の動向を、慶応義塾大学大学院の土屋大洋教授に聞いた。

  • インタビュー

    治験を終え2019年後半の実用化目指す

    菅原充氏 QDレーザ 代表取締役社長

    半導体レーザー技術に強みを持つQDレーザは、超小型のレーザープロジェクターを用いて網膜に映像を直接投影するメガネ型の「網膜走査型レーザーアイウェア」を開発している。網膜に映像を直接投影するので視力の影響を受けにくく、視覚障害者向けの支援デバイスとしての商品化を目指している。

  • 挑戦者

    ものづくり推進は「ものづくりだけを見ず」で

    井上宏司(経済産業省 製造産業局長)

     経済産業省でものづくりを司る製造産業局のトップに2018年7月に就任した57歳の新局長は、エネルギー畑が長く、直近は農林水産省でも局長を務めた。異色の人材100年に一度と言われる大変革を迎えつつある日本の製造業の課題をどう見るか、どのような施策を打ち出すのか。考えを聞いた。

  • 技術者塾 INTERVIEW

    電動化でパワートレインはどう変わるか

    K&K テクノリサーチ代表(元デンソー)加藤克司 氏

     自動車のパワートレーンは今後、どのように動いていくのか。パワートレーンに関連する部品や材料メーカーは事業戦略をどのように見極めたらよいのか。「技術者塾」において「事業戦略を見極める 世界の自動車用パワートレーンの最新・将来技術と規制動向」の講座を持つK&Kテクノリサーチ代表(元デンソー)の加藤克司…

  • 快進撃ダイキンが世界で勝てる理由

    「AI人材を生かすも殺すも管理職次第」、ダイキン井上会長の危機感

    ダイキン工業 取締役会長 兼 グローバルグループ代表執行役員 井上 礼之 氏(上)

     ダイキン工業が自慢のひとづくりに危機感を持ち始めた。AIとIoTを理解し、使いこなせる人材が不足しているのだ。井上礼之会長は新人100人を社内大学「ダイキン情報技術大学」に通わせる決断を下した。

  • インタビュー

    「手数料について銀行は不正直」、英海外送金大手

    英トランスファーワイズ(TransferWise)共同創業者 クリスト・カーマン氏

     1カ月の海外送金額が約4000億円と、英トランスファーワイズ(TransferWise)が成長を続けている。共同創業者のクリスト・カーマン氏は、「海外送金を巡る手数料について銀行は正直者ではない」と語る。

  • インタビュー

    寄付したお金の使途が不安、ブロックチェーンで透明化

    レッドホースコーポレーション 川崎 貴聖 代表取締役会長兼社長

     ふるさと納税ポータルサイト「ふるまる」を運営するレッドホースコーポレーションの子会社ZEN IoMが、ブロックチェーン技術を活用した寄付プラットフォームの構築を進めている。目指すのは、寄付市場の透明化だ。

  • ニュース解説

    イノベーションはオーガニックと企業買収の2本立て、VMwareのCTO

     米VMware(ヴイエムウェア)の日本法人であるヴイエムウェア株式会社は2018年11月13-14日、プライベートイベント「vFORUM 2018」を東京で開催した。同イベントのために来日したVMwareのR&D(研究&開発)最高責任者であるRay O'Farrell氏(EVP&Chief Tec…

  • 「接合革命」 日本の逆襲 Part1 キーパーソンインタビュー(3)

    常識を超える日本の接着剤が続々と誕生、使いこなして欧米に勝つ

    東京工業大学科学技術創成研究院准教授の佐藤千明氏に聞く

     世界で「接合革命」が起きている中、自動車の車体を接着剤で接合する「構造接着」技術で日本は欧米の後塵(こうじん)を拝している。このまま負けるわけにはいかない、日本の自動車業界を支援しようと立ち上がったのが、新構造材料技術研究組合(ISMA)のプロジェクト「構造材料用接着技術の開発」だ。

  • CIOが挑む

    新組織で社内に横串 デジタル時代の商社を創る

    鈴木 義人 氏 双日 執行役員 物流統括、ビジネスイノベーション推進担当

     大手総合商社の双日が新しい組織を立ち上げてデジタル変革に挑んでいる。社内の技術と社外のベンチャー企業の力を集め新事業の創出に取り組む。まずはRPAを導入して約6万時間分の業務削減を目指す。

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