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  • 省エネNext

    自然と隔絶しないZEHを目指す

    杉浦伝宗 氏(アーツ&クラフツ建築研究所代表) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     アーツ&クラフツ建築研究所代表の杉浦伝宗氏は、建材一体型太陽電池(BIPV=Building Integrated Photovoltaics)で「多目的コミュニティスペース」(川崎市)を設計した。窓が発電する建築だ。BIPVの可能性について、杉浦氏に聞く。

  • ニュース解説:建築・住宅

    「省エネ基準義務化だけでは不足」、ZEH+でエネルギー消費量削減を加速

     「新築の住宅について、2020年に省エネ基準への適合を義務化するだけでは、国が掲げる家庭部門のエネルギー消費量の削減目標は達成できない。より省エネルギー性能が高いZEHを併せて推進しなければならない」。経済産業省のZEHロードマップフォローアップ委員会の委員長を務めた芝浦工業大学建築学部の秋元孝之…

  • 省エネNext

    太陽電池を外装に、エネルギーをまとう建築の可能性

    大野二郎 氏(太陽エネルギーデザイン研究会会長、大野二郎環境建築研究所代表) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     デザインに優れた省エネ建築を実現するため、建築の外装材が発電する「建材一体型太陽電池(BIPV=Building Integrated Photovoltaics)が注目されている。BIPVを成長市場と捉える太陽光発電モジュールのメーカーも多い。BIPVの現状と課題について、太陽エネルギーデザイン…

  • 省エネNext

    ZEHのマンション版が誕生

     経済産業省と環境省は、集合住宅のZEH化を促進するための補助事業を新たに公募する。補助対象となる集合住宅は新築で、分譲か賃貸かは問わない。社宅などの給与住宅は補助対象外となる。集合住宅とは、建築基準法上の共同住宅や長屋を指す。

  • 省エネNext

    補助金115万円/戸、ZEH+が登場

     環境共創イニシアチブ(SII)は、2018年度のネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)に関する補助事業の公募要領を公開している。

  • 省エネNext

    ZEHビルダーにZEHプランナーと評価制度を新設

     環境共創イニシアチブ(SII)は、これまでのZEHビルダー登録制度を「ZEHビルダー/プランナー登録制度」に名称を変更し、ZEHビルダー/プランナーを公募している。

  • 省エネNext

    2018年度ZEB実証事業の公募がスタート

     環境共創イニシアチブ(SII)は4月10日、2018年度「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業」の1次公募をスタートした。公募期間は2018年5月10日まで。採択の決定時期は同6月中旬の予定だ。

  • 省エネNext

    省エネ性能を決めるのは、テナントの意向と事業性

    落合洋平氏(新日鉄興和不動産 ビル事業本部 運営管理部長) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     省エネ基準への適合義務化の対象になる中規模オフィスビルの独自ブランドを展開する新日鉄興和不動産。省エネ性能に関しては、テナントが求める水準を、事業性の範囲内で確保する考えだ。今後は、それを引き上げる可能性もあり得るという。

  • 省エネNext

    位置付けは構造や防火並み、省エネ以外で価値打ち出せ

    柳井 崇氏(日本設計 常務執行役員 環境・設備統括 技術管理担当) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     日本設計では2017年10月、BIMを活用し早くから意匠・構造・設備の融合を図る狙いで新しい部署を立ち上げた。省エネ建築への建築主の理解を広めていくには、健康や事業継続など省エネとは別の観点から価値を打ち出すことが不可欠と説く。

  • 省エネNext

    目標共有し意匠とコラボ、場の目的に応じた環境を

    柿沼整三氏(ZO設計室 代表取締役) 聞き手/小原 隆=省エネNext編集長

     省エネ基準への適合性判定が始まって、ZO設計室ではより早い段階で意匠設計者から相談を受けるようになった。断熱性能の確保を中心に省エネ基準への適合を図るなか、意匠設計者とうまくコラボレーションするには、目標の共有が不可欠という。

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