編集部 一押しの特集

編集部 一押しの特集

既に公開されている特集の中から、日経 xTECH編集部が一押しする特集を紹介します。まだお読みいただいていない記事がありましたら、ぜひご一読ください。

編集部の一押し

  • フル電動化最前線

     単なる機械の置き換えにとどまらない電動化のシナリオが、さまざまな分野で進行している。ここではそれを「フル電動化」(All Electric)と称し、フル電動化を支える要素技術として、(1)モーター、(2)センサー、(3)通信、(4)電池、(5)AI(人工知能)の開発最前線を追った。

  • 徹底解剖 マイクロソフト

     世界の株式時価総額ランキングで10年前も今もトップ10入りしている唯一の企業、米マイクロソフト。PC時代の覇者はクラウドへの対応で出遅れたが、しぶとく巻き返して売上高を10年で4兆円増やした。「憎らしいほど強い」理由を探ると、忍者さながらの変わり身の早さが浮かび上がった。

  • より抜き!プレモダン建築巡礼

     お待たせしました! 日経アーキテクチュアの人気連載をベースにした新刊書籍「プレモダン建築巡礼」が2018年4月23日に発売されます。明治維新~戦前の名建築50件を、イラスト担当の宮沢洋(日経アーキテクチュア編集長)と、うんちく担当の磯達雄(建築ジャーナリスト)が竣工年順に巡ります。ここでは同書の中…

  • コマツの強さ

     ハイブリッド油圧ショベルやICTブルドーザーなどの開発で先陣を切り、IoTで建機の状態を遠隔管理する「KOMTRAX」、建設現場のあらゆる情報を見える化する「スマートコンストラクション」といった先進的な仕組みを次々と実用化しているコマツ。オープンイノベーションにも積極的に取り組む。グループ共通の行…

これまでの人気特集

  • 起業大国フランスの秘密

     サッカーワールドカップロシア大会でフランスが20年ぶり2度目の世界一に輝いた。サッカーの栄冠に続けとばかりに、そのフランスが「起業大国」という新たな称号を得つつある。2018年の米技術見本市「CES」にはフランス発のスタートアップ300社が出展した。本腰を入れてからわずか5年で飛躍した要因は、シリ…

  • シニアSEは戦力か老害か

     「60歳を過ぎても最前線で働き続けたい」。こんな意欲を持つシニアが増えている。人手不足もあって、雇う立場のIT企業も定年延長などに動く。シニアと会社の利害関係が一致するかのようだが、現実はそう単純ではない。自身の体力、年齢による差別、現役世代へのしわ寄せ―。

  • 西日本豪雨の衝撃

     死者・行方不明者200人超という平成最悪の豪雨災害となった「平成30年7月豪雨」。台風7号と停滞した梅雨前線の影響で、普段は雨が少ない瀬戸内地域をはじめ西日本の広範囲で観測史上最大の降水量を記録した。住宅地に流れ込んだ大量の土砂や河川堤防が決壊した原因を探るとともに、堰堤の整備や避難計画などに盲点…

  • テクノツーリズム 技術観光

     観光立国の切り札として「技術」に注目が集まっている。工業をはじめ日本の産業を支えてきた技術そのものが、国内外の人を引き付けるコンテンツとなり始めた。それを引き出すのも建築界の役割だ。技術を駆使して実現した現代建築や科学施設、産業施設を訪ね、地域づくりの一手段となる「技術観光=テクノツーリズム」の普…

  • トヨタの全固体電池

     2020年代前半に、世界に先駆けて全固体リチウムイオン電池(全固体電池)の実用化を目指すトヨタ自動車―。同社は、なぜ全固体電池に狙いを定めたのか。そして、同電池の早期実用化を公言する背後には、どんな技術が隠されているのか。本誌の取材でその骨格が初めて明らかになった。2030年に向けた電気自動車(E…

  • 死亡事故はなぜ起きた

     建設業界が活況の裏で進む人手不足は今後、死亡者をさらに増やす恐れがある。昨年は夏場に墜落事故が続発。まるで安全意識が抜け落ちたかのような死亡事故が後を絶たない。

  • ITサービス企業業績ランキング 2018

     NTTデータや大塚商会などの好調組はより強く──。2017年度の連結売上高を基に上位30社の実態を分析したところ、こんな傾向が浮かび上がった。売上高ランキングに加え、収益力(売上高営業利益率)と成長性(営業利益の伸び率)も順位付けした。技術者不足の中で各社は従業員にどれだけ報いているのか。注目の給…

  • 検証 通信市場2018

     総務省は2018年7月、2017年度の通信市場の検証結果(案)を公表した。260ページ以上に及ぶレポートの中から注目ポイントを紹介する。

  • 日本流の自動化---人手不足解消だけでは戦えない

     人手不足解消のために省人化や無人化を狙って自動化を検討するケースが増えています。しかし、単に人を置き換えるために設備やロボットを導入しても、同じように自動化した企業同士では差が付かないのではないのではないでしょうか。こうした問題意識を持つ日本のものづくり企業が省人化を超える“競争力を生む自動化”に…

  • 受難の派遣SE

     ユーザー企業やITベンダーといった派遣先から、派遣SEが雇用終了(雇い止め)になるケースが増えている。いわゆる「2018年問題」だ。理由は、2015年9月の派遣法改正で、派遣期間の上限が3年で統一されたから。3年を超えると直接雇用の義務を負う可能性がある。さらにIT業界では、2018年9月に暫定期…