• 診療報酬返還リスクを軽減、施設基準管理サービス提供 特集・解説 デジタルヘルス事例 診療報酬返還リスクを軽減、施設基準管理サービス提供 HealtheeOneがクラウドサービスで支援 保険医療機関にとって施設基準の維持・管理は、「経営管理」そのもの。届け出た項目の施設基準が、継続的に維持されているか定期的に確認する必要がある。維持・管理業務の不備から診療報酬の返還を余儀なくされる場合もある。こうしたリスクを回避し、施設基準の適切な管理業務を支援するため、福島県いわき市のスタートアップであるHealtheeOneがクラウド型の施設基準管理・内部統制ファイリングシステム「Healt... [2018年12月07日]
  • “自宅で心電図”、なぜ必要? 特集・解説 デジタルヘルス事例 “自宅で心電図”、なぜ必要? 脳梗塞を引き起こす心房細動の兆候を早期に捉える 米Apple社が発表した「Apple Watch Series4」は、「ECG(心電図)」を測定できる機能で注目を集めた。脈拍や活動量、体重などのバイタルデータとは違い、波形で示される心電図を医療の知識がない素人が読むことは難しいにも関わらず、家庭で心電図を測定できるデバイスが登場するのはなぜなのか探った。 [2018年12月04日]
  • 倉敷中央病院、「Brilliant Hospital」構想の実現へ 特集・解説 デジタルヘルス事例 倉敷中央病院、「Brilliant Hospital」構想の実現へ 構想を提唱するGEヘルスケアと包括契約 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院とGEヘルスケア・ジャパンは、IoTやAIを駆使した病院「Brilliant Hospital」構想を実現するため、2018年7月~2021年6月までの包括契約を締結したと発表した。GEヘルスケア・ジャパンのソリューションを倉敷中央病院に導入し、医療機器の適正運用を図るとしている。 [2018年11月09日]
  • 「デジタルヘルス推進室」を設置したマイクロソフトの戦略とは… 展示会・学会速報 デジタルヘルスDAYS 2018 「デジタルヘルス推進室」を設置したマイクロソフトの戦略とは… 4つのシナリオでヘルスケアの変革目指す 2018年10月1日付けで「デジタルヘルス推進室」を設置した日本マイクロソフト。医療機関や製薬企業、医療機器メーカー、関連団体などと連携し、人工知能(AI)やIoT(Internet of Things)などのヘルスケア応用を業界横断で後押しするという同社は、具体的にどのような戦略を描いているのか――。 [2018年11月06日]
  • フィリップスがアルムと提携、救急医療ソリューション強化 ニュース フィリップスがアルムと提携、救急医療ソリューション強化 フィリップス・ジャパンは、デジタルヘルスベンチャーであるアルムと資本業務提携を実施した。急性期の革新的なコネクテッドヘルスケアソリューションの共同開発を目指すとしている。 [2018年11月01日]
  • 「BMIが高い」「皮下脂肪が多い」…、患者の特徴に左右されない超音波 特集・解説 デジタルヘルス事例 「BMIが高い」「皮下脂肪が多い」…、患者の特徴に左右されない超音波 シーメンスの新製品「ACUSON Sequoia」 シーメンスヘルスケアは、プレミアムハイエンド超音波画像診断システム「ACUSON Sequoia(アキュソン セコイア)」の販売を2018年10月26日に開始した。消化器内科や乳腺外科を中心に高精細な超音波画像を必要とする施設に向ける。 [2018年11月01日]
  • AIベンチャーのMICINと業務提携、アーサー・ディ・リトル 展示会・学会速報 デジタルヘルスDAYS 2018 AIベンチャーのMICINと業務提携、アーサー・ディ・リトル 「経営コンサルとベンチャーが協業する新たな時代に」 経営コンサルティング企業のアーサー・ディ・リトル・ジャパンは、「デジタルヘルスDAYS 2018」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)において、AIに強みを持つデジタルヘルスベンチャーであるMICIN(旧社名:情報医療)と業務提携したことを明らかにした。両社は共同出展という形で展示ブースを構えた。 [2018年10月29日]
  • VR・行動変容・地域包括ケア… 最新トレンドを議論 展示会・学会速報 デジタルヘルスDAYS 2018 VR・行動変容・地域包括ケア… 最新トレンドを議論 主催者企画「『次』を見据えるヘルステック最前線 by Health 2.0」から 医療・ヘルスケア分野における最新技術の活用事例などを紹介する国際カンファレンス「Health 2.0」。米国で始まった同カンファレンスは、2015年から日本でも開催されている。この日本版Health 2.0であるHealth 2.0 Asia-Japanの統括ディレクターを務めるのが、医師の上田悠理氏(メドピア)だ。 [2018年10月26日]
  • スマホアプリで医師に相談、AGREE 展示会・学会速報 デジタルヘルスDAYS 2018 スマホアプリで医師に相談、AGREE 「セカンドオピニオンとしても利用できる」 AGREEは、「デジタルヘルスDAYS 2018」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)で医療相談アプリ「LEBER」を紹介した。24時間365日、スマホで医師と相談できるのが特徴。法人向けのサービスも用意している。 [2018年10月23日]
  • 日本HPとシャープ、医療IT向けソリューションを紹介 展示会・学会速報 デジタルヘルスDAYS 2018 日本HPとシャープ、医療IT向けソリューションを紹介 「AGEsセンサ」も展示 日本HPとシャープマーケティングジャパンは共同で「デジタルヘルスDAYS 2018」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)において、医療・介護のICT化に向けたソリューションを紹介した。日本HPのサーバーをシャープマーケティングジャパンが調達して医療ITシステムベンダーに提供するとともに、保守も手掛けている。 [2018年10月19日]
  • 「デジタルヘルスの質を追求」、世界9社が最終ピッチ 展示会・学会速報 Healthcare Innovation Weeks Asia-Japan 2018 「デジタルヘルスの質を追求」、世界9社が最終ピッチ 「1st Well Aging Society Summit Asia-Japan」から 経済産業省が2018年10月9日に開催した国際会議「1st Well Aging Society Summit Asia-Japan」では、「Quality Digital Health」をテーマにしたピッチコンテストが実施された。世界9社のベンチャー企業が最終プレゼンを披露し、各社の事業を説明した。 [2018年10月16日]
  • バイタル測定値をAIスピーカーで入力、ワイズマン 展示会・学会速報 第45回 国際福祉機器展 H.C.R.2018 バイタル測定値をAIスピーカーで入力、ワイズマン ワイズマンは、バイタル測定値をAIスピーカーの「Google HOME」などで音声入力できるシステムを、「第45回 国際福祉機器展 H.C.R.2018」(2018年10月10~12日、東京ビッグサイト)に出展した。2019年1月に発売を予定している。 [2018年10月16日]
  • 三重県がオンライン診療システムで遠隔受診勧奨 ニュース 三重県がオンライン診療システムで遠隔受診勧奨 インテグリティ・ヘルスケアが「YaDoc」を提供 インテグリティ・ヘルスケアは、生活習慣病の発症予防・重症化対策を目的に三重県が実施する「課題解決型ICT活用遠隔受診勧奨等事業」に、オンライン診療システム「YaDoc(ヤードック)」を提供する。特定保健指導未受診者に対して、同システムを用いて遠隔で医療機関への受診や保健指導を受けるよう勧奨していく。 [2018年10月10日]
  • 音声認識でカルテ入力時間を7割減、石川記念会HITO病院 特集・解説 デジタルヘルス事例 音声認識でカルテ入力時間を7割減、石川記念会HITO病院 音声をスマートフォンに入力するだけ 石川記念会HITO病院(愛媛県四国中央市)は、AI音声認識システムを活用してリハビリテーション科の理学療法士などによる電子カルテの入力時間を約70%削減した。削減した時間で患者への医療サービスの向上につなげる。 [2018年10月05日]
  • 未病領域のデータ事業に乗りだす、MDV 特集・解説 デジタルヘルス事例 未病領域のデータ事業に乗りだす、MDV 相良病院と共同で乳がん検診事業からスタート DPCデータを中心に収集・分析を行ってきたメディカル・データ・ビジョン(MDV)。同社は今後、健診・検診など未病領域のデータ取得に乗りだす。2018年9月25日に開催した説明会で明らかにした。 [2018年10月01日]
  • コニカミノルタ、個別化医療の新会社を始動 特集・解説 デジタルヘルス事例 コニカミノルタ、個別化医療の新会社を始動 「我々は、先頭集団の一番前にいる」 「プレシジョン・メディシンは、企業価値向上に向けた最優先の事業。創薬などの分野に深く突き刺さるビジネスを展開したい」(コニカミノルタ 代表執行役社長兼CEOの山名昌衛氏)――。 [2018年10月01日]
  • 暗い術野を照らせ! 「発光する鈎」は何がすごいのか 特集・解説 デジタルヘルス・インサイド 暗い術野を照らせ! 「発光する鈎」は何がすごいのか 小切開手術に役立つコードレス鈎の活用シーンに迫る 開腹手術を行う際、術野の奥まで無影灯の光が届かず、患部が見にくい――。そんなとき、術者の“ともしび”となる鈎が登場した。LED照明を搭載したコードレス鈎「コウプライト(koplight)」だ。鈎の先端が発光して術野深部を明るく照らす。先端部は樹脂製で、電気メス使用に伴う熱傷や、強い力が加わった際の破損の恐れもない。 [2018年09月25日]
  • 一包化した薬剤の名称と数量を自動判定、富士フイルム ニュース 一包化した薬剤の名称と数量を自動判定、富士フイルム 富士フイルムは、分包機を使って一包化した薬剤の名称と数量を自動的に判定する一包化監査支援システム「PROOFIT 1D(プルーフィットワンドース)」を開発した。一包ごとに錠剤の刻印や文字、カプセル剤の色や形などを読み取り、薬局薬剤師の監査業務の負担軽減と正確性向上を支援する。2018年冬の発売を予定している。 [2018年09月21日]
  • 武田など製薬大手、DTC遺伝子検査サービスを研究に ニュース 武田など製薬大手、DTC遺伝子検査サービスを研究に アステラス製薬や第一三共、ジーンクエストが共同で 武田薬品工業とアステラス製薬、第一三共は、一般向け(DTC)遺伝子検査サービスで蓄積したゲノムデータベースを活用した実証研究を、ジーンクエストと共同で開始する。ジーンクエストとヤフーが共同で提供している遺伝子検査サービス「HealthData Lab プロジェクト」の遺伝子多型データを活用し、遺伝子多型とたんぱく質の生理機能の関連を調べる。たんぱく質の生理機能を解明することで、有効な治療薬のない疾... [2018年09月11日]
  • AIで熟練医の診察スキルを再現!気鋭ベンチャーの挑戦 特集・解説 デジタルヘルス事例 AIで熟練医の診察スキルを再現!気鋭ベンチャーの挑戦 「アイリス」始動、第1弾はインフルエンザ診断支援機器  “匠の技”にも例えられる熟練医の診察スキルを人工知能(AI)で再現し、全国の臨床医の手元に届ける――。臨床とテクノロジーの両方に精通した医師2人が2017年11月に立ち上げ、ここへきて本格的に始動させた医療機器ベンチャー、アイリス(Aillis)が掲げるのはそんな目標だ。 [2018年09月07日]
  • 日本マイクロソフトが「デジタルヘルス推進室」始動 特集・解説 デジタルヘルス事例 日本マイクロソフトが「デジタルヘルス推進室」始動 AIやIoTのヘルスケア応用、業界横断で後押し 日本マイクロソフトは2018年10月1日付で、「デジタルヘルス推進室」を設置する。医療機関や製薬企業、医療機器メーカー、医療関連サービス事業者、行政や関連団体などと連携し、人工知能(AI)やIoT(Internet of Things)などのヘルスケア応用を業界横断で後押しする。 [2018年09月05日]
  • AIで電子カルテ情報を構造化、きりんカルテシステム ニュース AIで電子カルテ情報を構造化、きりんカルテシステム TXP Medicalと日本マイクロソフトの協力を得て開発 完全無料クラウド型電子カルテ「カルテZERO」を展開するきりんカルテシステムは、クラウド上で動作する医療言語処理エンジン「きりんカルテDX」を開発した。カルテに入力した自然言語から医療用語など構造化されたカルテ情報を生成し、データ共有や活用しやすくする。 [2018年09月04日]
  • IT活用で医師・患者・病院のすべてに利益 特集・解説 デジタルヘルス事例 IT活用で医師・患者・病院のすべてに利益 米国ルイジアナ州の医療機関Ochsner Health Systemの取り組みを聞く スマートフォンやウエアラブル端末を駆使し、医療者同士のコミュニケーションや電子カルテへのアクセス、患者状態のモニタリングや退院後の支援を行う――。米国ルイジアナ州の医療機関Ochsner Health System(以下、Ochsner)は2年ほど前から、傘下の20の病院や90を超える診療所でそうした取り組みを進めてきた。 [2018年09月03日]
  • クラウド管理に対応、日立が電子薬歴システム新製品 ニュース クラウド管理に対応、日立が電子薬歴システム新製品 日立ヘルスケアシステムズは、薬局向け電子薬歴の新製品「Pharma-SEED EX」を2018年9月25日に発売する。クラウド環境での薬歴参照機能を標準搭載し、タブレット端末やスマートフォンなどマルチデバイスに対応する。他の店舗や在宅患者の訪問先での情報共有を容易にした。 [2018年08月30日]
  • 経産省による“優良ベンチャーえこひいき”のワケ 特集・解説 デジタルヘルス・インサイド 経産省による“優良ベンチャーえこひいき”のワケ 「J-Startup」、デジタルヘルスベンチャーが多数選出 世界で戦って勝てるベンチャーを選抜し、官民の集中支援を通じてグローバルでの成功事例を作る――。経済産業省は2018年6月、そんな目標をうたうベンチャー支援策「J-Startup」プログラム(以下、J-Startup)を立ち上げた。あまたのベンチャーから有望な企業を「えこひいき」(経済産業大臣の世耕弘成氏)して育てるという、これまでになかったタイプの産業振興策である。 [2018年08月27日]

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