• ショッピングモールに「介護」ののれんを掲げたワケ ショッピングモールに「介護」ののれんを掲げたワケ 佐々木麻希氏 ポポ・ケセラセラ 取締役 JR姫路駅から徒歩10分弱のところにある「イオンタウン姫路」。その一角に、ドイツ風のカフェをコンセプトにしたおしゃれな佇まいのテナントがある。実はここは、短時間型のデイサービスを提供するスタジオだ。 [2018年10月15日]
  • 新時代の「食×健康」ビジネスを創る 新時代の「食×健康」ビジネスを創る 高岡 浩三氏 ネスレ日本 代表取締役社長兼CEO スイスに本社を置く世界最大の食品飲料会社、ネスレ(Nestle)。「ネスカフェ」や「キットカット」で知られる同社が日本で力を入れ始めたのが、健康分野の事業だ。日本法人のネスレ日本は、健康領域をこれからの成長の柱と位置付ける。 [2018年09月26日]
  • 臨床医は驚くほど、AI活用に前向きだった 臨床医は驚くほど、AI活用に前向きだった 浜本 隆二氏 日本メディカルAI学会 代表理事 画像診断やゲノム解析など、医療のさまざまな場面に人工知能(AI)を活用し、より良い医療を実現する。そんな機運が高まる中、AIの医療応用に向けて日本の叡智を集結させることをうたう学会が2018年4月に立ち上がった。「日本メディカルAI学会」だ。 [2018年08月30日]
  • 精液は“宝の山”だ 精液は“宝の山”だ 瀧本陽介氏 ダンテ 代表取締役CEO/ヘルスケアシステムズ 代表取締役 自宅で採取した精液を郵送すると、精子濃度や精液量、総精子数などを測定することができる――。そんな検査キット「BUDDY CHECK(バディチェック)」を2018年7月に発売したのが、広島大学発ベンチャー企業のダンテだ。サービスの狙いや背景について、同社 代表取締役CEOの瀧本陽介氏に聞いた。 [2018年08月29日]
  • 健康機器のタニタが「食堂」をやって気付いたこと 健康機器のタニタが「食堂」をやって気付いたこと 谷田千里氏 タニタ 代表取締役 社長 「タニタ」のイメージは、この数年でがらりと様変わりした。 “メーカー”から“サービス業”へと印象を大きく変貌させたのは、3代目社長である谷田千里氏だ。なぜ「食堂」を手掛け、「食堂」から何を得たのか。健康機器の取り組みは現在、どう進めているのか。同氏に聞いた。 [2018年07月23日]
  • 医療情報学が今後進むべき道を再考したい 医療情報学が今後進むべき道を再考したい 赤澤 宏平氏 新潟大学医歯学総合病院 医療情報部 教授 「第22回 日本医療情報学会春季学術大会 シンポジウム2018 in 新潟」が2018年6月21~23日に新潟市の朱鷺メッセ(新潟コンベンションセンター)で開催される。大会テーマは「医療情報学の再発見 〜研究の多様化の中で今なすべきことは?〜」である。大会長を務める新潟大学医歯学総合病院 医療情報部 教授の赤澤宏平氏に、今大会の意図や見どころを聞いた。 [2018年06月18日]
  • お笑いの吉本で学んだ“ツカミ”、介護に生かす お笑いの吉本で学んだ“ツカミ”、介護に生かす 石田竜生氏 日本介護エンターテイメント協会 代表 漫才やコント、落語。日本の“お笑い”文化は、もはや伝統文化といえるだろう。そんな“笑い”を、リハビリテーションなどを通じて高齢者に届ける――。こうした取り組みを進めているのが、日本介護エンターテイメント協会 代表の石田竜生氏だ。 [2018年06月13日]
  • “イケイケ”なサービスは使えない、私が起業したワケ “イケイケ”なサービスは使えない、私が起業したワケ 大久保亮氏 Rehab for JAPAN 代表取締役社長、作業療法士 リハビリテーションの専門家がいなくても、リハビリをきちんとできる体制を整える――。そんなITサービスが、Rehab for JAPANの「リハプラン」である。実は、同社を立ち上げた大久保亮氏は、作業療法士として現場で長年働いてきた経験を持つ。 [2018年04月11日]
  • ヘルスケアサービス成功のカギは「個別化」だ! ヘルスケアサービス成功のカギは「個別化」だ! 桜田一洋氏 ソニーコンピュータサイエンス研究所 シニアリサーチャー/理化学研究所 科学技術ハブ推進本部 「ヘルスケアサービスがうまくいかないのは、すべての人を健康という標準解に近づけようとするからだ」――。さまざまなヘルスケアサービスが試行錯誤を続け、なかなか成功事例が出てこない理由を桜田氏は、多様性の欠如にあると見る。その詳細を同氏に聞いた。 [2018年04月04日]
  • “長生き”は間違い?「ついやりたくなる」から攻めよ “長生き”は間違い?「ついやりたくなる」から攻めよ 松村真宏氏 大阪大学大学院 経済学研究科 教授 裏を見ないでくださいと言われたら思わずめくりたくなる。駐輪場に白い線が引いてあれば、自転車を線に沿って停めたくなる――。人の行動変容を促すこうした工夫を研究する学問が、大阪大学大学院 経済学研究科 教授の松村真宏氏が提唱する「仕掛学」である。この仕掛学は、行動変容がカギとなるヘルスケアにも活用できる可能性を秘めている。 [2018年03月12日]
  • 官民トップが語る、なぜ今「福岡100」なのか 官民トップが語る、なぜ今「福岡100」なのか 福岡市長・高島宗一郎氏 × 九州経済連合会会長・麻生泰氏 「ケア・テック・ベンチャー」「オンライン診療」「ヘルス・ラボ」「ユマニチュード」…。これらをはじめとする100のアクションを2025年までに実施する。福岡市が2017年7月に始動した「福岡100」だ。寿命延伸に伴う「人生100年時代」の到来を見据え、誰もが100歳まで健康で自分らしく生き続けられる持続可能な社会システムの構築を目指すプロジェクトである。 [2018年02月19日]
  • 患者にとって良い医療、「ビジネス」も必要だった 患者にとって良い医療、「ビジネス」も必要だった 原 正彦氏 日本臨床研究学会 代表理事/mediVR 代表取締役社長/循環器内科専門医 経済産業省が2018年1月18日に開催した「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2018」。このコンテストでグランプリを獲得したのが、VR(仮想現実)とAI(人工知能)を活用したリハビリテーション治療機器を開発するmediVRである。 [2018年02月05日]
  • 「信頼できる医療情報とは何か」に向き合い続ける 「信頼できる医療情報とは何か」に向き合い続ける 井上 祥氏 メディカルノート 代表取締役/医師・医学博士  ディー・エヌ・エー(DeNA)が医療・健康・美容分野のキュレーションサイト「WELQ(ウェルク)」など10サイトについて、著作権法などに違反する可能性のある記事や、内容が不適切な記事が掲載されていたとして、全記事を非公開としてから1年余り。この間、医療・健康情報サイトの信頼性をめぐる議論は絶えなかった。この12月には、米Google社が信頼性の高い医療・健康情報が検索の上位に表示されるように変更... [2017年12月27日]
  • ゲームで心理ケア、もちろん批判的な目はありました ゲームで心理ケア、もちろん批判的な目はありました 清水あやこ氏 HIKARI Lab 代表取締役 「ちょっと頑張れば乗り越えられる」「辛いのはみんな同じ」。心に負荷がかかったときに、そんな風にごまかしてしまう――。精神面で不調を感じたときに、病院やカウンセリングに行くことを選択肢に持てる人は決して多くない。 [2017年11月01日]
  • 健康のまちづくりには、総花的にならない“軸”が必要 健康のまちづくりには、総花的にならない“軸”が必要 「健康寿命延伸」で企業も巻き込む――菅谷昭松本市長に聞く 国に先駆けて「健康寿命延伸」というスローガンを打ち出した長野県松本市。医師である菅谷(すげのや)昭市長は、健康を6つの角度から多面的にとらえ、その一環として、企業や市民との連携により健康産業の創出にも取り組んでいる。長野県内の19市中唯一人口が増加するなど成果を上げつつあり、全国的にも注目されている菅谷市長にその取り組みについて聞いた。 [2017年09月13日]
  • あの「Re.Ra.Ku」は、デジタルヘルスへの展開を視野に始めました あの「Re.Ra.Ku」は、デジタルヘルスへの展開を視野に始めました 江口康二氏 メディロム 代表取締役 CEO 「Re.Ra.Ku」。東京都内近郊で、この看板に見覚えのある読者は多いのではないだろうか。都内で最も多い店舗数を展開する、リラクゼーションスタジオ大手の一つである。そんなRe.Ra.Kuを手掛ける企業が、メディロムだ。実は同社は、このほど本格的にデジタルヘルス事業に参入した。 [2017年09月06日]
  • ついにリリースされた「FileMaker Cloud」、医療系ユーザーへのメリットは? ついにリリースされた「FileMaker Cloud」、医療系ユーザーへのメリットは? Bill Epling氏 ファイルメーカー 社長、Anand Vaghela氏 同社 シニア・プロダクト・マネージャー ファイルメーカーは、2017年7月11日に日本でクラウド版FileMakerである「FileMaker Cloud」をリリースした。AWS Marketplaceを通じて提供され、Amazon Web Services(AWS)のクラウド上で稼働する。既に2016年9月に米国、2017年3月に欧州でリリースされていたが、今回、東京・シドニー・カナダの3つのリージョンに対するAmazon Web S... [2017年09月01日]
  • ラジオ体操コミュニティを起点に「健幸」なまちづくり ラジオ体操コミュニティを起点に「健幸」なまちづくり 市立病院の充実で安心感の提供目指す――坂出市長・綾宏氏に聞く 瀬戸大橋のお膝元で、工業都市として有名な香川県坂出市。だが2015年の国勢調査によると、同市の人口は約5万3000人と5年前に比べて5%近く減った。3期目を迎えた綾宏市長は、「住みたいまち」づくりを市政の最重要テーマに掲げ、市立病院の新築・移転をはじめ、様々な施策を打ち出してきている。「健やかに」そして「幸せに」暮らせる「健幸のまち」が目標だ。 [2017年08月30日]
  • IT界の重鎮が「やりたくなかった」医療に飛び込んだワケ IT界の重鎮が「やりたくなかった」医療に飛び込んだワケ 宇陀 栄次氏 フォー・ユー・ライフケア 代表取締役兼CEO、ユニファイド・サービス 代表取締役会長兼CEO クラウドサービス大手の米Salesforce.com社の日本法人社長を長く務めた、IT業界のベテラン。そんな人物が今、ヘルスケアベンチャーを立ち上げ、医療従事者の働き方改革をITで支えるサービスに挑んでいる。 [2017年07月26日]
  • 遠隔診療は今、すごくいい時期を迎えている 遠隔診療は今、すごくいい時期を迎えている 武藤真祐氏 医療法人社団鉄祐会 理事長 「対面診療とオンラインでの遠隔診療を組み合わせた新しい医療を、次の診療報酬改定でしっかり評価する」。安倍首相がそう発言して話題を呼んだ、2017年4月14日の第7回未来投資会議。この場で、ICTを活用した次世代医療のあり方を提言し、次期診療報酬改定での遠隔診療の評価に向けた大きな流れをつくったのが、医療法人社団鉄祐会理事長でインテグリティ・ヘルスケア代表取締役会長の武藤真祐氏である。 [2017年07月10日]
  • あるべき理想と現実、どう結び付けていくか あるべき理想と現実、どう結び付けていくか 武藤真祐氏 医療法人社団鉄祐会 理事長、インテグリティ・ヘルスケア 代表取締役会長 医療界やアカデミア、行政・地方自治体、産業界などからさまざまなキーパーソンが参加した日経デジタルヘルス主催の座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」。2017年1~5月に渡って全3回開催された本座談会の座長を務めた医療法人社団鉄祐会 理事長の武藤氏に、議論を終えた感想を聞いた。 [2017年06月28日]
  • 我々は、皆が驚く企業になる 我々は、皆が驚く企業になる 堤 浩幸氏 フィリップス エレクトロニクス ジャパン 代表取締役社長 「真のヘルステックカンパニーへ生まれ変わる。顧客からの評価と事業規模の両面から、この領域でナンバーワンになることを目指す」――。フィリップス エレクトロニクス ジャパンが2017年3月に開催した事業・新製品説明会で、こう宣言したのは、同月1日付で同社 代表取締役社長に就任した堤浩幸氏だ。堤氏はNECを経て、シスコシステムズ合同会社上席副社長やサムスン電子ジャパン代表取締役CEOを務めた後、2016... [2017年06月14日]
  • トヨタと開発した医療ロボで10年先の未来を変える トヨタと開発した医療ロボで10年先の未来を変える 才藤栄一氏 藤田保健衛生大学 統括副学長、リハビリテーション医学I講座 教授 名古屋駅から車で30分ほど移動した場所にある、愛知県豊明市。そこでは、トヨタ自動車が2017年秋に事業化する下肢麻痺患者のリハビリテーション支援ロボット「ウェルウォーク」や、東レとNTT、NTTドコモが発表した機能繊維素材「hitoe」の実証が行われている。 [2017年06月14日]
  • 顧客にはニーズではなく、「夢」を語らせよ 顧客にはニーズではなく、「夢」を語らせよ 多田 荘一郎氏 GEヘルスケア・ジャパン 代表取締役社長 兼 CEO 医療機器の単体売りから、医療現場の課題を解決するソリューションへ。医療機器メーカーの競争軸は近年、そのように大きく変化している。2017年4月に開催された「2017国際医用画像総合展(ITEM 2017)」でも、画像診断装置のスペックではなく、装置から得たデータをどのように装置の運用やワークフローの改善につなげるかに重点を置いた展示が目立った。そこにいかにICTを活用するかが、各社の競いどころだ。 [2017年05月31日]
  • すべては救急車に乗り込んだことから始まった すべては救急車に乗り込んだことから始まった 円城寺雄介氏 佐賀県 政策部 企画課 企画担当 係長 「救急車にiPad」――。救急医療におけるICT活用の先行事例として、こうした取り組みが佐賀県で進められたことは業界内でよく知られている。佐賀県内の全ての救急車にタブレット端末を配備し、救急現場の可視化を図ったのだ。その後、このノウハウは全国に広まり、今では10の府と県が救急車にタブレット端末やスマートフォンを配備している。 [2017年05月17日]

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