オンライン診療（遠隔診療）、現場でどう活用するか？

オンライン診療に関し、平成30年度診療報酬改定や、「オンライン診療の適切な実施に関する指針」　の策定を踏まえて、今後の期待や課題について講演します。

本年４月から在宅の患者さんに対する遠隔医療が「オンライン診療」という名称で保険診療に新設されました。制度では、直接の対面診療を６か月経由してから３月に１度の対面診療を条件にオンライン診療を認めること、また特定疾患療養管理料や生活習慣病管理料などを算定している患者に限ることなど運用上の制約があります。
時間と空間を乗り越えるネット環境上で多くの診療が行われるとなると、診療側、受療側の双方の環境やリスクについて予め示すことが必要となり、３月末までの議論を踏まえてガイドラインが策定され公表されたわけです。
特に、オンライン診療が自由診療として行われた場合や、あるいは診療以外のサービスが生み出される余地などが想定されるなかで、患者さんに不利益が生じないようガイドライン策定の過程で議論がなされたところですが、講演ではその肝となる部分についても触れたいと思います。

平成30年診療報酬改定で診療報酬点数としてオンライン診療料が新設されたことにより、オンライン診療は一部の医師が行っていたものという認識ではなく、広く日本中に知られることになりました。
このオンライン診療に関して、過去の通知～診療報酬改定～ガイドライン～遠隔服薬指導を含めた一連の流れを整理し、医師へのアンケート調査から見られた医療者側の受け止めの実態や将来像について読み解きます。

福岡市と福岡市医師会で行っているICTを活用した「かかりつけ医」機能強化事業の概要と、その中で経験した悪性腫瘍末期で訪問診療とオンライン診療を併用して有効であったケースの報告を行い、オンライン診療の有効性とその限界についてお話しします。

在宅持続陽圧呼吸療法（CPAP治療）は睡眠呼吸障害に対する中心的治療法ですが、平成30年度診療報酬改訂で、CPAP遠隔モニタリング加算が新設されました。本邦初の遠隔診療に対する診療報酬化ですが、その背景、コンセプト、運用の実際について概説いたします。

「オンライン診療の適切な実施に関する指針」策定の議論に法律家として参加したことを踏まえた整理をお話いたします。また、同指針に止まらず、患者情報の利用に関して生じる個人情報保護法や療養担当規則等における着眼点や、遠隔服薬指導に関する制度の動向や海外居住者への遠隔診療に関する法的留意点なども含めてお話をいたします。

平成30年診療報酬改定でオンライン診療に点数が設定されました。これにより、オンライン診療は、様々な科で行われると予想されます。しかしながら、厚生労働省発出のガイドラインでは、厳しい規制も一方で行われており、日本医師会でも、きちんとガイドラインを守りながら、原則的に行うべきと考えています。
懸念と期待が混じり合っている状況を認識し、今後の課題を述べます。