「湯沢ITコンテナフィールド」の完成イメージ
(出所:アオスフィールド)
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新潟県津南町での設置例
(出所:アオスフィールド)
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再エネ利用の全体イメージ
(出所:アオスフィールド)
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 アオスフィールド(新潟市)とゲットワークス(さいたま市)は、新潟県南魚沼郡湯沢町に再生可能エネルギーを活用した「コンテナデータセンター」を建設する。名称は、「湯沢ITコンテナフィールド」で、来年4月に竣工する予定。

 データセンターの冷熱源として湯沢町に降った雪と河川水、冷涼な外気を組み合わせることで、年間を通じて空調の電気代を通常と比べ 90%以上削減するという。豪雪地帯である湯沢町の協力を得て町有地に建設し、雪を保管し夏季にも冷熱源として活用する。雪に加え、河川水、外気を組みわせたデータセンターの空調システムは世界で初めてという。

 今シーズンの雪を貯雪して来年夏場に使⽤するため、第1期工事は今年11月に着工し、貯雪は簡易的なスノーシートで保管しておく。コンテナデータセンターを1〜2台設置して2017年4月に稼働させる予定。

 その後、2017年6~11月の第2期工事で、貯雪設備として雪室を建設し、コンテナデータセンターを最大5台まで増設する。2019年までに全体で10台の設置を目指す。

 「コンテナデータセンター」は ゲットワークスが2013年に開発した。海上輸送ドライコンテナを改造し、電源・空調を内蔵したもの。1つのコンテナにサーバラック 5 台(サーバラック1 台あたり30〜40台のサーバ収容)を収容できる。一体型のため、簡単に設置でき、災害時の移転も可能という。今回の湯沢町への設置は、さいたま市、福島県白河市、新潟県津南町に次ぐ4カ所目となる。

 将来的に、コンテナデータセンターから出る廃熱を集め、コンテナを活用した水耕栽培や養殖など、地域経済の活性化にも貢献する設備の併設も検討している。

 データセンターに再エネを活用する例としては、さくらインターネットが2015年8月に北海道石狩市に稼働した「さくらインターネット 石狩太陽光発電所」がある。同発電所は出力200kWの太陽光発電設備で、自社のデータセンターに送電している(関連記事)。

 米国では、グーグルなどIT大手企業などが、データセンターの電力需要を賄うため、電力会社からメガソーラーの発電電力を購入する契約を結ぶ動きが目立っている(関連記事)。大量の電力を消費するデータセンターの環境対策として、省エネに加え、再エネを活用する動きが、国内外で活発化している。