9月26～28日まで大阪市住之江区の展示会場で「スマートエネルギー Week 2018」（主催・リードエグジビジョンジャパン）が開催され、約360社のエネルギー関連の企業が出展した。
太陽光発電システムに関する会場では、太陽光パネル、パワーコンディショナー（PCS）メーカーのほか、O&M（運営・保守）分野の遠隔監視システムや計測機器、パネル洗浄などに関連した企業の出展が目立った。
国内の太陽光発電市場は、既設設備が増えて、効率的なO&Mへの関心が高まっているほか、新設分野では、今後、入札制度の対象が拡大するなど、一層の低コストが求められることに対応し、投資効率を高める新製品や技術をアピールしていた。
太陽光パネルでは、ジンコソーラージャパン（東京都中央区）が、出力400W/枚の新製品「チータ」を展示した。「パネル1枚の公称最大出力が400Wに達した量産モデルは世界で初めて。ようやく量産体制が整ったことから、来年から本格的に販売活動を展開する」（ジンコソーラージャパン）としている。変換効率は19.88％となる。
「400W/枚」を達成したモデルは、72セル・パネルの外寸（約2m×1m）で、単結晶シリコン型PERC（裏面不動態式セル）タイプのハーフカットセル（発電素子）を採用した。一般的なセルの半分のため、セル枚数は144枚となる。
同社によると、出力100MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）の場合、仮に375W/枚のパネルを新モデル（400W/枚）に換えると、設置に必要な敷地面積と架台が減り、発電事業全体の投資効率は0.4ポイント向上するとしている。
一方、東芝三菱電機産業システム（TMEIC）は、国内で販売されているPCSでは最大容量となる単機容量3.2MWの新モデル「SOLARWARE 3200ER」をパネル展示した。同社は、すでに昨年から3.2MW機を米国などで販売してきた。この機種をベースに日本の設置環境に対応させたうえで、2019年1月から国内でも販売を開始する。
従来の同社製国内最大容量・2.5MW機を新モデルの3.2MW機に換えた場合、PCSの 設置台数が約 20％削減されるため、W当たりの工事費が削減でき、投資効率が向上するという。新モデルは直流1500Vに対応しており、従来の直流1000Vから1500V設計に移行することでも、接続箱が減るなど初期投資が削減される。
メガソーラー（大規模太陽光発電所）の直流回路設計では、従来の1000Vから1500Vへの移行が始まっており、今回の展示会では、Wave Energy（東京都港区）が直流1500V対応の接続箱「SOLAR BOX DC1500V」を展示した。
日本メーカー製の開閉器を採用した新製品で、ようやく量産体制が整い年内に初出荷し、来年から本格的に納入が始まるという。「直流1500Vシステムは初期投資と運営コストの双方が下るため、商談ベースでは検討が進んでいる」（Wave Energy）という。
